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バイオ ハザード リベレーションズ パチンコ コートニー・バリー氏には、以前日本で働いていた経験がある。

 「当時、家族の待つ家に早く帰りたいと思っているのに、職場で最初に帰宅する人になりたくないがために、居残っている人たちがいました。また、『女性は結婚すると仕事をやめなければならない』という不文律に悩んでいる友人もいました。いずれも才能とやる気のある人たちでした」

 「時代は変わり、今では日本で、『働き方改革』が社会的なテーマとなっていることは良く知っています。多くの企業は、柔軟な働き方と生産性をどうすれば両立できるか悩んでいると思います。そのポイントは、以前私が目にしたようなやる気のある人たちが、場所や状況にかかわらず、熱心に仕事に取り組んで自身の力を発揮できる環境を整備することにあると考えています」

 現在、米ヴイエムウェアのエンドユーザーコンピューティング部門 プロダクトマーケティング担当副社長を務めているバリー氏は、適切なテクノロジーを活用して従業員が熱心に仕事に取り組める環境を整備した企業が、そうでない企業と比較して、47%も高いEPS(1株当たり利益)を達成したという調査結果があると指摘する。

 背景には、「職場」についての考え方が変わりつつあることが挙げられるという。

 「例えば金融機関では、上得意客が支店を訪ねてくるのを待つのではなく、行員がPCあるいはモバイル端末を持ち、顧客を訪ねていき、その場でアドバイスし、契約を結ぶといったことが増えてきました。逆にオンラインでビジネスを完結する場面もよく見られるようになっています。こうした組織における『職場』は、従来のように仕事をするためにいかなければならない場所ではありません。従業員が生産性を発揮できる場所であれば、それがどこであっても職場なのです」(バリー氏)

 つまり、働き方改革への取り組みで見られがちな、「職場に来られない人たちの生産性をどう高めるか」という課題の設定は、適切とはいえない。あらゆるスタッフを対象として、場所や働き方に関係なく、生産性を向上できる環境を整える必要が出てくる。これは、従業員が勝手放題にやることを奨励しろという意味ではない。組織としてのセキュリティ、ガバナンスをはじめとする要件を満たした上で、従業員が業務に専念でき、業務を加速できるようにしなければならない。

「やる気のある人たちが、場所にかかわらず熱心に仕事に取り組める環境」とは

 ヴイエムウェアの「VMware Workspace ONE」は、その名の通り「デジタルワークスペース」、すなわちあらゆるデバイスや場所、時間に囚われず、業務を遂行するために必要なアプリケーションへの安全なアクセスを可能にする環境を提供するプラットフォームとしての機能を年々充実させてきた。その最大のテーマは、従業員にとっての利便性を高めることと、これによる満足度向上だとバリー氏は説明する。

 「例えば新たに入った会社で、自分のIT環境が完全に整うまで1週間かかったという経験をした人は多いと思います。こうした時間のロスは、何としても防ぐ必要があります。Workspace ONEでは、あなたが初めて職場に来たら数分で、場合によっては職場に来る前に、環境を整えることができます。例えば自分自身で利用する端末を選択し、(組織のポリシーの範囲内で)利用したいアプリケーションを選択することで、すぐに自分の業務のためのIT環境をセルフサービス的に整えることができます。つまり、従業員自身が自身の業務環境をコントロールできます」

 その後も、従業員は一貫したITサポートを自動的に受けられる。端末のOSアップデートからセキュリティ、新たなアプリケーションの追加利用などが、一元化した管理と自動化の下で、迅速に提供される。従業員はもはや、IT担当部署の都合で業務の足を引っ張られることがなくなる。

 例えばWorkspace ONEにはアプリケーションカタログ機能がある。企業として定めたポリシーの下で、ユーザーグループ/ユーザーに応じて自動カスタマイズされるアプリケーションメニューを提供。従業員はここから自分の使いたいアプリケーションを選んで利用できるようになっている。

 最新の機能強化では、「Flexera AdminStudio」というソフトウェアパッケージ化ツールとの緊密な連携を実現。企業は既存のWin32アプリケーションを同ツールから直接Workspace ONEのアプリケーションカタログに公開できるようになった。Windows 10の時代になっても、以前自社で開発した業務アプリケーションを使い続けなければならないケースは多い。Workspace ONEでは、こうした従来型のアプリケーションを捨てるのではなく、最新のIT環境で生かすことができる。

 Workspace ONEでは、目的に応じてさまざまなアプリケーションを使い分けなければならないことから来る不便さを軽減できる機能も進化している。

 「例えば多くの企業には、複数の申請/承認ツールがあります。経費精算にはConcur(コンカー)を使い、サービスチケットでServiceNowを使っているかもしれません。こうした場合も、スマートフォンでいえば『Notification(メッセージ/通知)』に相当するWorkspace ONEの機能により、どの申請で今何をすべきかを、各ユーザーがタイムリーに1カ所で把握できます」

多様化する端末を一元管理するだけでも大きな課題

 Workspace ONEは、以前からアプリケーション/デスクトップ仮想化製品の「VMware Horizon」を提供してきたヴイエムウェアが、「企業における業務ニーズの変化にIT担当部署が追い付いていくためには、PCと仮想デスクトップに加えた対応が必要」と考えて生み出した製品だ。

 従業員の利用端末が多様化してきたことに加え、アプリケーションについても、VDIと共に、SaaSなどのWebアプリケーションやモバイルアプリなどを機動的に活用しなければならなくなってきた。そこで、IT担当者にとっては多様な端末およびアプリケーションを集中管理できる一方、従業員にとってはどこにいても、最適な端末で最適なアプリケーションを業務に生かせる環境として、Workspace ONEが登場したのだ。

 つまり、Workspace ONEは、多様な端末/OSとアプリケーションをまとめ上げ、一貫した業務環境として提供できることに基本的な価値がある。バリー氏は、他社との提携強化によって、こうした統合能力がますます高まってきたことを強調する。

 もともとマイクロソフト、グーグル、アップルといった端末/OSメーカーは、独自の端末管理機能を提供してきた。これによって端末やユーザーアカウントの管理がサイロ化し、組織としての運用コントロール、特にセキュリティ/コンプライアンス確保が困難になっている。従業員に快適な業務環境を提供する以前の問題だといえる。

 そこでWorkspace ONEでは、セキュリティを含めた端末管理を一元化し、IT管理/運用上の都合によって従業員にとっての利便性が損なわれないようにしている。

 「例えばグーグルとの関係では、Chromeの管理に初めて対応しました。また、他のどのベンダーよりも多くのAndroidプロファイルに対応しています。今ではGoogle GlassなどのIoT機器も管理できます。アップルについても、Mac OSでWindowsと同等の、ライフサイクル管理を実現しています」

 その上で、どのような端末に対しても、既存/新規のあらゆるアプリケーションを機動的に提供できる機能を搭載。これにセルフサービス的な仕組みを組み合わせることによって、従業員の利便性を直接高めている。

データ活用で、ワークスペースはさらにインテリジェント化する

 バリー氏が指摘する、Workspace ONEにおける最近の最も目覚ましい変化は、データの活用によるインテリジェント化だ。

 まず、Workspace ONEにおけるユーザーの利用データにより、ユーザーエクスペリエンスをモニタリングできるようになった。例えばログインに時間が掛かり過ぎていないか、アプリケーションのパフォーマンスが低下していないかを確認し、対策を講じることができる。また、ユーザーごとに各アプリケーションの利用状況を確認できる。このため、十分に活用されていないアプリケーションを把握し、ライセンス利用の効率化を図ることも可能だ。

 もう一つ特筆したいのは、セキュリティ製品とのデータ連携だ。ヴイエムウェアはWorkspace ONEで、Carbon Black、Netskope、Lookoutをはじめとしたセキュリティベンダーとの連携を進めている。これらの製品から、ユーザーの振る舞いや警告(アラート)を取り込み、リスクレベルに応じて、「ユーザーに直接警告を与える」「ユーザー/端末をネットワークから切り離す」など、組織の方針に基づいて自動化された対応プロセスをWorkspace ONE上に構築できる。

 「例えばCASB(Cloud Access Security Broker)製品のNetskopeが、情報漏えいに関する問題を発見した場合、ユーザーに対し、『あなたは不適切な行為をしようとしています』といった通知の送付をWorkspace ONE上で定義することができます。リスクの高いケースでは、端末からアプリケーションを自動的に削除することも可能です」

個々の組織、個々のユーザーに最適な環境を目指す

 では、Workspace ONEは今後、どのように進化していくのか。バリー氏は、さらに多くのサードパーティーソフトウェアとの連携強化などを通じ、仕事の流れをより的確にフォローする環境を提供していきたいとする。

 「ヴイエムウェアでは、既にお話ししたメッセージ機能などを通じ、より多くのサードパーティーアプリケーションをまとめ上げようとしています。コンテンツ関連では、BoxやDropboxなどとの連携が考えられます。こうした連携や統合により、今後ますます充実したユーザーエクスペリエンスを提供できるようになります。また、SDKを通じ、ヴイエムウェアだけでなく、あらゆるアプリケーションの開発者が、特定の組織のために、ユーザーエクスペリエンスをカスタマイズできるようになっていくでしょう」(バリー氏)

 ヴイエムウェアは一方で、機械学習/AIを活用した自動化を進めている。既に前述のメッセージ機能では、ユーザーの対応を踏まえて、提示の仕方を調整する取り組みが始まっている。目指すのは、個々の組織、個々のユーザーにとって最適な業務環境を、大幅な自動化を通じて提供することだという。

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あやふやになってきたActive Directoryの知識をリフレッシュ

 新しいOSが、既に製品サポートの終了したOSに対するサポート(製品サポートと動作保証の両方)を提供しないことや、製品サポートが終了したOSとの組み合わせ利用を想定していないことは、多くの利用者が承知しているところだと思います。

 Windows Server 2016のリリース時、サポート対象から外されたのはWindows Server 2003/2003 R2です。例えば、以下のドキュメントにある通り、Windows Server 2016のActive Directoryからは、Windows Server 2003への対応機能が部分的に削除されました。

Active DirectoryドメインサービスのWindows Server 2016の新機能(Windows IT Pro Center)

 上記ドキュメントの見出し「ファイルレプリケーションサービス(FRS)とWindows Server 2003の機能レベルの廃止」だけを見ると、FRSと「Windows Server 2003」のフォレスト/ドメイン機能レベルがWindows Server 2016で廃止されたように受け取れます。しかし、この「廃止」は「Deprecation」を翻訳したもので、実際には「非推奨」や「将来廃止予定」という意味合いになります。

 見出しに続く説明には「Windows Server 2003のドメインとフォレストの機能レベルは引き続きサポートされますが、組織がSYSVOLレプリケーションの互換性とサポートを将来にわたって確保するためには、Windows Server 2008(またはそれ以上)の機能レベルに上げる必要があります」とあります。

 「Windows Server 2003」のフォレスト/ドメイン機能レベルは、Windows Server 2016の1つ前のWindows Server 2012 R2で非推奨になりました。Windows Server 2016でも非推奨ですが、新規フォレスト/ドメインのインストール時に「Windows Server 2003」のフォレスト/ドメイン機能レベルを選択できなくなったことが、廃止に向けて一歩進みました。

 「Active Directoryドメインサービス構成ウィザード」の選択肢にこれらの機能レベルは出てきませんし、Windows PowerShellの「Install-ADForest」コマンドレットも「-DomainMode」と「-ForestMode」オプションは「Win2003」を受け付けなくなりました(画面1)。

画面1画面1 Windows Server 2016のActive Directoryのインストールウィザード(画面左)と「Install-ADFSForest」コマンドレット(画面右)は、「Windows Server 2003」の機能レベルを受け付けない

 「ファイルレプリケーションサービス(FRS)とWindows Server 2003の機能レベルの廃止」という見出しと、利用可能な選択肢からの削除という具体例を目にすると、「Windows Server 2016のActive Directoryで、Windows Server 2003のサポートは本当に削除されてしまったんだ」とか「ドメインを移行するには、間のバージョンのWindows Serverを挟まなきゃダメなんじゃないか」と思ってしまうかもしれません。

 Windows Server 2016がリリースされてから2年以上経過したこともあって、実は筆者もそんな風に想像してしまうことが何度かありました。繰り返しになりますが、Windows Server 2016のActive Directoryは「Windows Server 2003のドメインとフォレストの機能レベルは引き続きサポート」しています。

“引き続きサポート”の真意は?

 ドキュメントで理解したつもりでも、長い時間がたつと筆者のように知識があやふやになってきます。実際に試したことがあれば、Windows Server 2016のActive DirectoryにおけるWindows Server 2003機能レベルの対応状況がしっかりと身に付いていたはずです。

 Active Directoryの「フォレスト機能レベル(Forest Functional Level:FFL)」と「ドメイン機能レベル(Domain Functional Level:DFL)」は、そのフォレストやドメインに追加できる“ドメインコントローラーの最小バージョンを決めるもの”で、機能レベルによってActive Directoryで利用可能な機能(新機能)も変わってきます。

 Windows Server 2016のActive DirectoryにWindows Server 2003サーバを参加させたり、Windows Server 2003のActive DirectoryにWindows Server 2016サーバを参加させたりするのは関係ありません(機能レベルとは関係なく、参加が可能です)。

 「引き続きサポート」とは、「Windows Server 2003」のフォレスト/ドメイン機能レベルで構成されたActive Directoryに、Windows Server 2016のドメインコントローラーを追加できるということです(画面2、画面3)。

画面2画面2 「Windows Server 2003」のフォレスト/ドメイン機能レベルの既存のドメインに、Windows Server 2016をドメインコントローラーとして追加しようとしているところ。警告されるが、追加は可能画面3画面3 「Windows Server 2003」機能レベルのドメインで稼働するWindows Server 2016のドメインコントローラー

 そのため、Windows Server 2016の「Active Directoryはファイルレプリケーションサービス(FRS)」もサポートしています。「Windows Server 2008」以上の機能レベルでは、SYSVOL共有のレプリケーションに既定で「分散ファイルシステムレプリケーション(DFS-R)」が利用されますが、「Windows Server 2003」の機能レベルではレガシーなFRSしか利用できないからです。

 ちなみに、FRSのサポートはWindows Server,version 1709で削除されました。そのため、Windows Server,version 1709以降やWindows Server 2019のドメインコントローラーを「Windows Server 2003」機能レベルのドメインに追加することはできません(画面4)。

画面4画面4 Windows Server,version 1709以降はWindows Server 2003機能レベルを完全にサポートしなくなる

 前出の画面2の「ドメインコントローラーを追加できくなる可能性」という警告は、その通りに実施されました。「Windows Server 2003」機能レベルで運用中のActive Directoryがまだある場合は、Windows Server 2016がドメインの移行に使える最後のバージョンということになります。

機能レベル2003から2016へのドメインの移行、やってみた

 というわけで、Windows Server 2016のActive Directoryは、Windows Server 2003で構築されたActive Directoryを、中間バージョンのWindows Serverを経由することなく、直接移行可能な最後のWindows Serverになります。

 シンプルなシングルドメイン構成であれば、以下に紹介する手順で簡単に「Windows Server 2003」機能レベルから「Windows Server 2016」機能レベルのフォレスト/ドメインに移行できるはずです(図1)。移行してしまえば、将来のOSバージョンへのドメインのアップグレードで、当面、悩むことはなくなるはずです(ちなみに、Windows Server 2019でも最上位の機能レベルは「Windows Server 2016」です)。

図1図1 「Windows Server 2003」機能レベルから「Windows Server 2016」機能レベルのフォレスト/ドメインに移行する手順(FFL/DFLはフォレスト機能レベル/ドメイン機能レベルの略)●移行手順(1)

 「Windows Server 2003」フォレスト/ドメイン機能レベルのActive Directoryドメインに、Windows Server 2016のメンバーサーバをドメインコントローラーとして追加する。

●移行手順(2)

 Windows Server 2003のドメインコントローラーが所有している操作マスター(FSMO)の5つの役割を、全てWindows Server 2016のドメインコントローラーに転送(または強制移行)して、Windows Server 2003のドメインコントローラーをメンバーサーバに降格し、その後、サーバを撤去する(画面5)。

画面5画面5 FSMO操作マスターの役割をWindows Server 2016ドメインコントローラーに転送したら、旧ドメインコントローラーを降格して撤去する[参考資料]Ntdsutil.exeを使用して別のドメインコントローラーにFSMOの役割を移行または強制移行する(Microsoftサポート)●移行手順(3)

 ドメインコントローラーがWindows Server 2016だけになったら、ドメインの機能レベルとフォレストの機能レベルを「Windows Server 2016」に上げる(画面6)。

画面6画面6 ドメインとフォレストの機能レベルを「Windows Server 2016」(または残っているドメインコントローラーの最小バージョン)に上げる●移行手順(4)

 「DFSMIG.exe」ツールを実行して、SYSVOL共有のレプリケーションをFRSからDFS-Rに移行する(画面7)。

画面7画面7 「DFSRMIG.exe」ツールを使用して、SYSVOLのレプリケーションをFRSからDFS-Rに切り替える[参考資料]FRSからDFSRへの移行(SYSVOL)(日本マイクロソフト Network & AD サポートチーム公式ブログ)


 今回筆者は、Windows Server 2008のドメインコントローラーをWindows Server 2003と見立てて、「Windows Server 2003」機能レベルから「Windows Server 2016」機能レベルのフォレスト/ドメインに移行できることを確認しました。参考資料も示しましたが、比較的スムーズに短時間で完了しました。

 スキーママスターがうまく転送できないというトラブルはありましたが、操作マスターの強制移行の方法で簡単に回避できました。ただし、Windows Server 2003を実行するドメインコントローラーではないため、Windows Server 2003でも同じようにスムーズに行くかどうかは、やってみなければ分かりません。

筆者紹介山市 良(やまいち りょう)

岩手県花巻市在住。Microsoft MVP:Cloud and Datacenter Management(Oct 2008 – Sep 2016)。SIer、IT出版社、中堅企業のシステム管理者を経て、フリーのテクニカルライターに。Microsoft製品、テクノロジーを中心に、IT雑誌、Webサイトへの記事の寄稿、ドキュメント作成、事例取材などを手掛ける。個人ブログは『山市良のえぬなんとかわーるど』。近著は『Windows Server 2016テクノロジ入門-完全版』(日経BP社)。

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Windows 10 Creators Updateはクリエーター向け?

 「Windows 10 Creators Update(バージョン1703、ビルド15063)」は、2015年11月のNovember Update(バージョン1511、ビルド10580)、2016年8月のAnniversary Update(バージョン1607、ビルド14393)に続く、3回目の「機能更新」です。

 機能更新プログラムは、毎月および随時提供されるセキュリティ更新などの「品質更新プログラム」と同じようにWindows Updateを通じて配布されますが、新機能の追加を含むWindows 10の“新バージョン(新しいビルド)へのアップグレード”であるということを承知しておく必要があります。

 バージョン1703では「ペイント3D」やゲーム対応機能強化、DPIスケーリングなどが注目されていますが、決してクリエーター向けの特別版などではありません。Windows 10を使い続けるなら、いつかはバージョン1703または以降のバージョンにアップグレードし、その後もアップグレードし続ける必要があります。

 筆者は個人としては、バージョン1703のセキュリティ機能や管理機能、OSコア部分の仕様変更に関心があります。これらの機能については、以下の公式ブログ記事がよい入口になるでしょう。公式にも、メディアでもまだ詳細に説明されていないものがほとんどだと思います。

What’s new for IT pros in the Windows 10 Creators Update[英語](Windows for IT Pros)可能なら機能更新を延期、そして万が一に備えてフルバックアップを!

 Windows 10バージョン1511までは「機能アップグレード」と呼ばれていたように、機能更新はWindows 10の新バージョンへのアップグレードインストール、OSの入れ替えです。そのため、時間がかかりますし、失敗するリスクもあります。

 Windows 7以前は、アップグレードインストールはPCに詳しい人でなければ難しい作業であり、PCに詳しくない人はPCの買い替えによってOSを入れ替えるのが普通でした。

 Windows 10からはアップグレードがWindows Updateに統合され、手順が簡素化されましたが、アップグレードに伴うリスク(例えば、アプリケーションやハードウェアの互換性問題、ネットワーク帯域の占有、アップグレード失敗によるデータの損失など)がゼロになるわけでは決してありません。Windows Updateによる自動更新で何の問題もなく、気が付いたらバージョン1703にアップデートされていたということもあるでしょう。しかし、自分で解決できそうもないトラブルに巻き込まれてしまう人も、きっといるはずです。

 PCをめったに使用しない人は、数日に1回、ほんの短時間だけPCを起動して使用することが多いと思います。そんな人のPCは、毎月の品質更新も受け取れていないかもしれませんし、これまでの機能更新プログラム(機能更新プログラムは3GB以上になります)のダウンロードにも毎回失敗し、ただインターネット回線の帯域を無駄に消費していることもあるかもしれません。

 2017年4月12日以降にWindows Updateを実行すると、全てのWindows 10にすぐにバージョン1703が配布されるというわけではありません。マイクロソフトは順次、対象範囲を広げながら、数カ月かけて、段階的に配布するそうです。高速な回線で、制限なくインターネットに接続できる環境なら、Windows Updateに任せてしまうのもよいでしょう。

 しかし、いつ配布されるか分からない機能更新でPCでの作業を邪魔されたくない、あるいはダウンロードに使用する回線の都合など、Windows Updateに任せたくないという人もいるでしょう。Windows Updateのトラブルに遭遇したことがある人なら、Windows Updateに任せることに不安を感じているかもしれません。あるいは、Windows Updateによる配布まで待てない、すぐにアップグレードしたいという人もいるでしょう(PCに詳しくない人にはお勧めしません)。

 筆者は、自分の都合の良いタイミングで、完全に自分で制御できる環境でアップグレードしたいと思っており、Windows 10のこれまでのアップグレードでは、毎回そうしてきました。筆者にはテスト用や家族用を含め、4台のWindows 10 PCがあります。その4台は、すごく古いデスクトップPC(15年前に購入)、やや古いノートPC(5年前に購入)、やや古いタブレット(5年前に購入)、すごく古いUMPC(ウルトラモバイルPC、10年前に購入)です。

 いずれも最新モデルとは程遠い古い機種で、アップグレードにはトラブルのリスクがありますし、複数台あるとネットワーク帯域の占有も気になります。実は、すごく古いUMPCは、最新のWindowsをいつまで実行できるか、単に興味本位でアップグレードし続けているだけです。結論から言うと、パフォーマンスの悪さを無視すれば、今回も生き延びました。

 自分の都合の良いタイミングで、手動でWindows 10バージョン1703にアップグレードすることを考えているなら、アップグレードの失敗や互換性問題の発生に備えて、現在のシステムのフルバックアップをUSB外付けHDDやDVDメディアに作成しておきましょう。具体的な手順は、バックアップからの回復を含め、本連載第80回で説明しているので参考にしてください。

覚えておいて損はなし! Windows 10の「フルバックアップ」と「ベアメタル回復」の実行手順(本連載 第80回)

 Windows 10バージョン1703は、アップグレードに失敗した場合、アップグレード前にロールバックする機能があります。また、アップグレード完了後も10日以内であれば、「設定」→「更新とセキュリティ」→「回復」にある「前のバージョンのWindows 10に戻す」を使用して、簡単に前のバージョンにロールバックすることもできます。しかし、それらの機能が正しく動作しないかもしれないし、完全に元の状態に戻らない可能性もあります。システムのフルバックアップを作成しておけば、システムの状態に関係なく(例えば、ディスク障害が発生して、ディスクを交換した場合でも)、バックアップを作成した時点まで、いつでも確実に元の状態に戻すことができます。

 Windows 10 Proを使用している場合は、「設定」の「更新とセキュリティ」の「Windows Update」から「詳細オプション」を開き、「機能の更新を延期する」(バージョン1607の場合)または「アップグレードを延期する」(初期リリースおよびバージョン1511の場合)をチェックして、Windows Updateによって機能更新が配布されるのを企業向けへの配布開始(通常、4カ月後)まで延期しておきましょう(画面1)。ちなみにこのUI(ユーザーインタフェース)は、「ファイル名を指定して実行」に「ms-settings:windowsupdate-options」と入力して素早く開くことができます。

画面1画面1 自分のタイミングでアップグレードするために、Windows Updateによる機能更新は延期するように設定しておく

 Windows 10 Homeを使用している場合は、機能更新を延期するオプションは提供されません。以下の記事で紹介している「Show or hide updates」ツールによるアップグレードのブロックと、検出されてしまった機能更新の中止方法を参考にしてください。

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パチンコ 台 ルパン Dell EMCのオールフラッシュストレージ製品群で、ハイエンドを担っているのは「XtremIO」と「VMAX ALL FLASH(以下、VMAX AF)」(インテル® Xeon® プロセッサー搭載)だ。これは非常に興味深い。2つの製品はある意味で対照的だからだ。

 XtremIOはフラッシュのためにゼロから設計された、新しい製品。一方のVMAX ALL FLASHは、20年以上前(2017年時点)に生まれ、メインフレームに始まってオープンシステム、PCサーバを用いたミッションクリティカルなアプリケーションを支えてきた、「Symmetrix」のDNAを受け継ぐ製品だ。従って、「XtremIOについては分かるが、『古い』製品をオールフラッシュ対応させて、XtremIOと並ぶ選択肢として推進しているのはなぜなのか」と思う人がいるはずだ。

 答えは明確だ。「オールフラッシュの適用領域に例外があってはならない」ということ。そして、「Symmetrix/VMAXの歴史は長いが、そのアーキテクチャは現在でも先進的」だということにある。

 オールフラッシュストレージは、データベースなどから始まり、現在ではサーバ仮想化基盤にも広く使われるようになった。だが、企業のITは単純なものではない。メインフレームやUNIX、そして何よりも、インフラレベルでの可用性管理やデータ保護が不可欠な、ミッションクリティカルアプリケーションがある。

 こうしたアプリケーションを持つ企業は、オールフラッシュのメリットをフルに生かせないのか。オールフラッシュの採用がリスクを高めることを、容認しなければならないのか。そうであってはならない。だからこそ、多様な既存システムとの接続の実績と、高度な実証されたデータサービスを豊富に備えるVMAX AFには、かけがえのない価値がある。

 だからといって、Dell EMCは古い製品を無理やり現代に合わせようとしているわけではない。まずは、その理由から説明しよう。

「ミッションクリティカル領域に対応した真のオールフラッシュストレージ」である証拠photoEMCジャパン プライマリーストレージ事業本部 製品SE部 シニアシステムズエンジニアの山原陽一氏

 VMAXは、前身となるSymmetrixの時代から、今日のフラッシュの登場をも見越したような画期的なアーキテクチャを採用していた。

 一般的なエンタープライズストレージ製品は、キャッシュを使ってパフォーマンスを向上するという発想から出発する。これに対し、VMAXはDRAMを主役に据え、DRAMに入りきらないものを格納するためにバックエンドでディスクを使うという発想のアーキテクチャだ。VMAX AFも、この画期的な設計思想を受け継いでいる。これまでのHDDによるバックエンドストレージを完全に最新のSSDで置き換えることで、さらにぶれの少ない安定したパフォーマンスを提供する。

 プライマリーストレージ事業本部 製品SE部 シニアシステムズエンジニアの山原陽一氏は、VMAXをオールフラッシュで構成する意味について、こう説明する。

 「ミッションクリティカル領域で培ってきたVMAXのデータサービスを、オールフラッシュの世界で、初めて提供するものです。ブロック、ファイル、オープンシステム、メインフレームをネイティブにサポートし、さらに高度なリモートレプリケーションなどの機能を備えたオールフラッシュストレージとして、高い信頼性と性能を保証し、企業のあらゆる業務を支えることが可能です」

 VMAX AFは、「vBrick」というブロック単位でシステムを拡張していけるようになっている。vBrickは、コントローラー2台とディスクアレイエンクロージャ(DAE)2台を1つのパッケージとしたもので、このvBrickを重ねることで、多様な領域をカバーできるのだ。

 最も大きい規模のシステム環境に対応するのが「850F/FX」だ。最大8vBrick(コントローラー16台)で構成し、ドライブ数は最大1920、最大サポート論理容量は4PBに達する。その半分に当たる最大4vBrickまでで構成するのが「450F/FX」で、さらにその半分に当たる最大2vBrickまでで構成するのが、10ラックユニットで設置可能な画期的なパッケージングを採用した「250F/FX」だ。

 さらに、インテル Broadwellマイクロアーキテクチャによるテクノロジーを搭載した最新の「950F/FX」も発表。性能、機能、可用性、運用性、セキュリティなどのさまざまな側面での強化を実施している。

 なお、F/FXは利用できるデータサービスの種類の違いを表している。例えば、リモートレプリケーション、暗号化、組み込みNASなどについてはFXパッケージで対応する。この他に、メインフレーム向けzF/zFXパッケージも提供している。

20年にわたる実績に支えられた信頼性と可用性を継承

 注目のデータサービス機能としては、まず「インライン圧縮」が挙げられる。インライン圧縮は、データの鮮度をチェックし、何を圧縮すれば効率的かをインラインで判断し、圧縮するという機能だ。レプリケーション機能の「SnapVX」やリモートレプリケーション機能の「SRDF」、暗号化機能などと連携してインテリジェントに行われることが大きな特長だ。このため「暗号化機能を有効にした場合は圧縮が無効になる」といったこともない。ストレージ全体の効率性を高め、TCO削減に効果を発揮する。

 パフォーマンスと拡張性の点で注目できるのが「SnapVX」だ。SnapVXを利用すると、容量の追加を最小限に抑えつつ、何千ものコピーを簡単に作成できる。作成したコピーは、テスト、開発、トレーニング、バックアップ用などで、プロダクション環境と変わらないパフォーマンスで利用できる。多岐にわたる用途に応えることでストレージの拡張を大幅に高める機能だ。

 VMAXの最大の魅力ともいえるのが「SRDF」だ。RPO(Recovery Point Objective:目標復旧地点)の極端に短い、まさにミッションクリティカルシステムのための事業継続対策を実現できるリモートレプリケーション機能だ。開発から20年以上の実績があり、1.3万キロを超える遠距離での稼働も実証済みだ。これが、VMAX AFでも同様に利用可能となっている。

photoSRDFは、極端に厳しいRPO要件に対応できるVMAXならではの機能

 バックアップとデータ保護では、データ保護ソフト「ProtectPoint」を使ったバックアップアプライアンス製品への高速バックアップが可能だ。また、データ保護ソフト「AppSync」を利用すると、OracleやSQL Server、Exchange Serverなどのオンラインバックアップをセルフサービスで自動化することもできる。バックアップ運用にまつわるスクリプト操作の煩わしさから解放されるのだ。

ミッションクリティカルのニーズに応えるさらなる機能強化を予定

 この他、組み込みNAS機能「eNAS」を利用すると、ブロックストレージとファイルストレージを1つの共有プール上で管理できるようになる。また、アプライアンス「CloudArray」を組み込むことで、クラウドと連携したデータの階層化保存も可能だ。

 管理面では、旧VMAX製品からのデータの無停止移行をサポートしていたり、VMAXを統合管理する「Unisphere 360 for VMAX」を使って、最大200台のVMAXアレイをシンプルに管理することもできる。

photoVMAXでは、VMAX ALL FLASHのような最新機種に無停止でデータを移行できる

 こうした機能を活用することで、既存データセンターの重要なアプリケーションを塩漬けとするのではなく、既存の資産を守りながらモダナイズし、運用自動化を進め、無理なく変革していくことができる。VMAX AFは、Dell EMCのオールフラッシュ製品ラインアップの中でも、大規模で高い信頼性と可用性が求められるミッションクリティカルな世界に、スピードやアジリティ、柔軟性を付け加えるものといえる。

 Dell EMC World 2017で発表された「950F」シリーズは、オープンシステムとメインフレームの統合化を可能とし、コントローラーの性能、機能の強化、「RecoverPoint」のサポートなどが追加されている。今後もさらなる進化が計画されているVMAX AFに、ますます期待していただきたい。

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平和 センター パチンコ 日本ヒューレット・パッカード(以下、HPE)は2017年1月19日、クラウド上で実行できるアプリケーションテストツール群「HPE StormRunner Load」をAmazon Web Services(以下、AWS)のサードパーティー製クラウドアプリ販売基盤である「AWS Marketplace」で提供すると発表した。

photoHPE StormRunner Loadの操作画面

 HPE StormRunner Loadは、Webアプリケーションやモバイルアプリケーションのパフォーマンステストと負荷テストをクラウド上で実施できるSaaS(Software as a Service)型テストツール。node.jsを利用したスクリプト作成ツールを使って、Webブラウザ上でテストスクリプトを実行できる。特にDevOpsに取り組んでいる開発チームは、本稼働と同様な環境でアプリケーションのスケールアップを含めたテストを迅速に実施できる。仮想ユーザー単位の時間課金ライセンスモデルとして展開する。

photoAWS MarketplaceにおけるHPE StormRunner Loadの詳細と課金体系(2017年1月現在)

 アプリケーションの同時利用者数は、1人から100万人以上までスケール可能。利用者ごとに異なるネットワーク環境や速度状況であることを踏まえ、ネットワーク仮想化機能を用いて異なるネットワーク動作をエミュレートしてテストできる。

 また、今回の発表と合わせてHPE StormRunner Loadをハイブリッドクラウド環境にも対応させた。AWS上でロードジェネレータをスピンアップするか、プライベートクラウド上にてDockerを利用したロードジェネレータを使い、さまざまな環境で同様、同条件のアプリケーションテストを実施できるよう改良している。

 なおHPE StormRunner Loadは、モバイルアプリケーションのテスト基盤である「HPE Mobile Center」やアプリケーションのパフォーマンス監視ツール「HPE AppPulse Suite」との密な連携も可能。これらの組み合わせによって、アプリケーションのテストから、デプロイ、管理、監視まで一連のアプリケーション開発サイクルを包括的にサポートする。この他、「JMeter」や「Gatling」といったオープンソースのパフォーマンスチェックツールにも対応する。

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パチスロ 魁 男 塾 2013 こんにちは、しごとのみらいの竹内義晴です。新年あけましておめでとうございます。2017年もよろしくお願いします。

 皆さんは、年末年始をどのように過ごされましたか? 帰省された方、旅行に出かけた方、家でのんびりされた方など、その過ごし方はいろいろだったと思います。私は飲んだり食べたりの毎日で、まだ、胃が疲れ気味です。目の前に食べ物があると、つい、「残してはいけない」と、多少無理をしてでも食べてしまいます。日常に戻ってホッとしています。

 そして、お正月と言えば1年の始まりです。「1年の計は元旦にあり」というように、この時期は1年の目標を立てるにはもってこいの季節……とはいえ、実は私、「今年は絶対に○○するぞ!」というような目標を立てるのが、あまり得意ではありません。

 けれども、テーマは決めています。2017年のテーマは「本質」です。

 「本質」という言葉自体はよく見聞きすると思います。でも、「具体的に何なの?」といわれると、イマイチよく分かりませんよね。

 そこで、インターネットの辞書で「本質」の意味を調べてたら、「物事の根本的な性質・要素。そのものの、本来の姿」(出典:デジタル大辞泉)とありました。つまり「本質」とは、「○○とは、本来こういうものだよね」「大切なのは、つまり、こういうことだよね」といった、物事が存在し得る「大前提」と言ってもいいかもしれません。

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目次DRBD 9では何ができるのかポイント1:より可用性の高いシステムを構築できるポイント2:DRサイトを構築できるポイント3:「SDS(Software-Defined Storage)」を構築できるDRBD 9に備わる6つの新機能新機能 1:多ノード構成&データ再配置(スケールアウト、リソース移動)新機能 2:統合運用ツール「DRBD Manage」を用意新機能 3:DRBD 8系との設定互換性を確保新機能 4:「自動プロモーション」機能を実装新機能 5:「DRBDクライアント機能」の実装新機能 6:「RDMAプロトコル」の対応OpenStack環境での活用「Cinder」として活用するハイパーコンバージド環境で活用する

 本連載は、サービスを止めてはならない環境で活躍する冗長化支援ツール「DRBD(Distributed Replicated Block Device)」を使い、災害対策システムや高可用性WordPressシステムなどを構築するノウハウをお届けしています。今回は、DRBDの最新バージョンである「DRBD 9」の新機能を解説します。

DRBD 9では何ができるのか

 DRBD 9は、2015年6月にリリースされたDRBDの現行バージョンです。2017年2月現在は安定版とうたわれるバージョン9.0.6がリリースされています。

 DRBD 9は、これまで解説してきたDRBD 8系からのメジャーバージョンアップに当たります。DRBD 9の大きな変更点は、「多ノード(最大31ノード)でのデータレプリケーション(複製)に対応」したことです。具体的にはOpenStackのブロックストレージ「Cinder」で有効活用できるようになります。

 まずDRBD 9で提供される主な機能をおさらいしましょう。

ポイント1:より可用性の高いシステムを構築できる

 DRBDは基本的に、高可用性システムを構築するために使われるツールです。これまでDRBD 8.4をベースに解説してきた機能と同様に、DRBD+Pacemaker+Corosyncを組み合わせることで、ダウンタイムの少ないLinuxベースの高可用性システムを比較的簡単に構築できます。

 高可用性WordPressサーバのシステムを例にすると、以下のような構成となります。基本は1対1で冗長化環境を構成します(図1)。

photo図1 DRBD+Pacemaker+Corosyncで構成した高可用性WordPressサーバ

 図1は、2台で構成したサーバのうち、もしプライマリー機に障害が発生したら、データがリアルタイムに複製されているセカンダリー機へ自動的に切り替わり、サービスを継続させるというシステムです。

ポイント2:DRサイトを構築できる

 DRBDは、DR(Disaster Recovery:災害復旧)システムの構築にも使われます。DRシステムとは、災害が発生して一方のシステムが被災しても、別の場所に設置されたサブシステムでサービスを継続できるようにする構成のことです。本連載のバックナンバーでは、第3回、第7回、第10回でその構築ノウハウを紹介してきました。

 DRシステムは、DRBD+DRBD Proxyを使用して以下のように構築します(図2)。

photo図2 DRBD+DRBD Proxyを用いて構成したDRサイトの構成図

 図2のシステムでは、プライマリー機として稼働している東京支社のサーバに障害が発生したら、セカンダリー機として構成してあるクラウド環境のサーバに切り替えてサービスを継続できるようになっています。

 なお2017年2月時点では、DRBD 9でPacemakerを用いた自動切り替えを行うと、ネットワークの状態によって正常に切り替えられない可能性が示唆されています。現時点においては、遠隔地システムへの切り替えを手動で行う体制を取っておくことを推奨します。

ポイント3:「SDS(Software-Defined Storage)」を構築できる

 DRBD 9では新たに、「SDS(Software-Defined Storage)」としての機能を実装しました。任意のストレージ装置を用意し、DRBD 9でストレージをソフトウェア的に管理できるようになっています。

(参考記事)Software Defined Storageとは何か

 このSDS機能により、「OpenStackのブロックストレージ」として活用できるようになります。

 似た性能を持つ分散ストレージソフトウェアには、「Ceph」もあります。Cephは分散ストレージソフトウェアであり、さらにオブジェクト単位、ブロック単位、ファイル単位で扱えます。DRBD 9は、機能差こそありますが、ブロック単位についての機能と考え方は似通います。DRBD 9はシンプルにブロックストレージのみに対応する、ブロック単位専門のソフトウェアという位置付けとなるでしょう。

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 Microsoft Translator Text API(以下、Translator Text API)は、マイクロソフトが提供するクラウドベースの機械翻訳API。APIに与えたテキストを、さまざまな言語に翻訳できる。なお、音声をある言語から別の言語に翻訳してくれるTranslator Speech APIもあるが、これについては本稿では取り上げない。

Translator Text APIの使い方

 プログラムから(あるいはWebベースで)Translator Text APIを呼び出すには、Azureのアカウントが必須となっている(お試しで使ってみる場合でも必要)。Webで対話的に試してみるだけなら「Microsoft Translator」ページで[個人用]ボタンをクリックしてもよいが、この場合は何らかの形で会話のセッションを始めるなどの手間が掛かるので、それほどお手軽ではない。

[個人用]ボタンをクリックし、会話セッションを開始して、異言語で会話をしているところ[個人用]ボタンをクリックし、会話セッションを開始して、異言語で会話をしているところ

 上の画像では、左側のEdgeのウィンドウでは日本語を使い、右側のChromeのウィンドウを英語を使って会話を行っている(セッションを開始する手順については省略)。例えば、左のウィンドウで「今日はいい天気だね」と入力すると、右のウィンドウには「It’s fine today」と表示され、逆に右側のウィンドウで「how are you today?」と入力すると、左のウィンドウには「お元気ですか」と表示されるといった具合だ。APIを試用するというよりは、一般ユーザーが「マイクロソフトの自動翻訳ってどんな感じ?」と使ってみるものだといえるだろう。

 以下ではAzureのアカウントを所持しているものとして、WebベースでAPIを呼び出した後に、JavaScriptを使用して、実際にコードからこのAPIを使用してみる。

 APIを呼び出すには、Azureにサインイン(あるいはサインアップ)した上で、ポータルからTranslator Text APIのサブスクリプションを購入する必要がある。これにはポータル画面で[+新規]ボタンをクリックして、[AI+Cognitive Services]-[すべて表示]を順にクリックしていく。すると、次のような画面が表示されるので、[Translator Text API]を選択する(以下の画像の赤枠内)。

[Translator Text API]をクリック[Translator Text API]をクリック

 すると次のように、Translator Text APIの概要が表示されるので、よく読んで[作成]ボタンをクリックする。

[作成]ボタンをクリック[作成]ボタンをクリック

 次に、Translator Text APIのリソース名、課金対象のAzureサブスクリプションID、課金プラン、リソースを含めるリソースグループ、そのリソースグループをどこに作成するかなどを入力していく。

Translator Text APIの作成画面Translator Text APIの作成画面

 最後に下に表示されている通知を読み、承諾した上で[作成]ボタンをクリックすると、Translator Text APIのサブスクリプションが有効になる。気になるのは価格レベルだが、ここでは月200万文字まで無料のF0プランを選択している。どのようなプランがあるかはCognitive Services の価格 – Translator Text APIを参照のこと。

 次にAPIにアクセスするためのキーを取得する。これにはポータル画面で[すべてのリソース]をクリックして、作成したTranslator Text APIサブスクリプションを選択し、[アクセス キーを表示]リンクをクリックする。

アクセスキーをコピーするアクセスキーをコピーする

 赤枠で囲んだボタンをクリックして、これをコピーしておく。

 次にコピーしたアクセスキーを使用して、APIにアクセスするためのトークンを作成する(Translator Text APIでは、アクセスキーをそのまま使用するのではなく、10分間だけ有効なトークンを作成するようになっている)。

 これをWebベースで行ってみよう。これにはAuthentication Token API for Microsoft Cognitive Services Translator APIページを利用する。

トークン作成ページトークン作成ページ

 上の画像ではコマンドラインからcurlユーティリティーを使用してトークンを作成する方法が書かれているが、ページを下にスクロールしていくと、Webインタフェースが用意されているので、先ほどコピーしたアクセスキーを[Ocp-Apim-Subscription-Key]ボックス(以下の画像の赤枠内)に入力して[Try it out!]ボタンをクリックする。

トークンの作成トークンの作成

 すると、その下にcurlコマンドを使用した場合のコマンドラインと作成されたトークンが表示される。[Response Body]欄に表示されたのがトークンなので、これを使用して、Translator Text APIを呼び出すことになる。なお、先ほどの画面と下の画面には、このAPIをコードから呼び出すための情報が含まれている。例えば、このAPIを呼び出すためのURIはhttps://api.cognitive.microsoft.com/sts/v1.0/issueTokenであり、ヘッダには「Content-Type: application/json」「Accept: application/jwt」「Ocp-Apim-Subscription-Key: アクセスキー」を含めることが分かる(こうした情報を基に後で実際に、これを行うコードを記述していこう)。

作成されたトークン作成されたトークン

 ここで作成したトークンはMicrosoft Translator Text APIページにある対話型のAPIを呼び出せるドキュメントで使用できる。

Translator Text APIの対話的ドキュメントTranslator Text APIの対話的ドキュメント

 このページにはTranslator Text APIが提供する各種のAPIが一覧表示されている。ここでは一番上の「/Translate」を使用する。[/Translate]をクリックすると、APIの概要と呼び出しに必要な情報を入力する画面が表示される。

/Translate APIのドキュメント/Translate APIのドキュメント

 このドキュメントから呼び出しに使用するURL、その戻り値などの情報が分かる。下にスクロールをしていくと、パラメーターの入力欄があるので、実際に入力をしてみよう。必須なのは[appid][text][to]の3つだけだ。最初の[appid]には「Bearer」に続けて半角スペース、そして上で作成したトークンを指定する。

パラメーターの指定パラメーターの指定

 最後に[Try it out!]ボタンをクリックすると、APIが呼び出され、その結果が表示される。

呼び出し結果の表示呼び出し結果の表示

 見ての通り、XML片として翻訳結果が返される。そのため、実際にデータを使用するには何らかの形でパースをしていくことになるだろう。

 ここまでWebベースの操作での操作を見てきた。これを実際のコードに書き起こすと次のようになる(NPMのrequestパッケージを使用)。

const request = require('request');function getToken(callback) { const headers = { 'Content-Type': 'application/json', 'Accept': 'application/jwt', 'Ocp-Apim-Subscription-Key': 'アクセスキー' }; const opt = { uri: 'https://api.cognitive.microsoft.com/sts/v1.0/issueToken', headers: headers }; request.post(opt, (err, res, body) => { if (res.statusCode == '401') { callback(null); } else { callback(body); } });}function getTranslatedText(token, text, to='ja') { const appid = 'Bearer ' + token; const apiUri = 'https://api.microsofttranslator.com/V2/Http.svc/Translate'; const reqUri = `${apiUri}?text=${text}&to=${to}&appid=${appid}`; const opt = { uri: reqUri, }; request.get(opt, (err, res, body) => { if (res.statusCode == '400' || res.statusCode == '401') { console.log(res.statusMessage); return; } else { console.log(body); } });}getToken(token => { if (token) { getTranslatedText(token, 'hello world'); } else { console.log('something happened'); }});

Translate Text APIを呼び出すコード(JavaScript)

 ここではトークンを作成するgetToken関数、翻訳を行うgetTranslatedText関数を作成している。getToken関数では前述したように、Content-Type、Accept、Ocp-Apim-Subscription-Keyの3つのヘッダ情報を設定して、/issueToken APIを呼び出している。また、getTranslatedText関数ではURIに翻訳元のテキスト(上で見たWebベース呼び出しのtextフィールド)、翻訳先の言語(同じくtoフィールド)、getToken関数で取得したトークンを使用して作成したappid(同じく、appidフィールド)を指定してAPIを呼び出している。エラーについてはレスポンスのステータスコードを見て適切に処理を行う必要があるだろう(ここでは手抜きな処理をしている)。

 これを実行した結果を以下に示す。

> node translatetexttest.js<string xmlns="http://schemas.microsoft.com/2003/10/Serialization/">ハローワールド</string>

実行結果

 なお、ここではアクセスキーをコードに直接記述しているが、実際にはもっと安全な方法でこれを取り扱うようにすべきだろう。


 Translator Text APIはマイクロソフトが提供するクラウドベースの機械翻訳APIであり、さまざまな言語で書かれたテキストをさまざまな言語に翻訳してくれる。利用するには、Azureでそのサブスクリプションを追加し、アクセスキーを基にトークンを作成してから、API呼び出しを行う必要がある。また、本稿では触れなかったが、対応言語の一覧を取得したり、翻訳後のテキストを音声データのストリームとして取得したり、渡したテキストがどの言語で書かれているかを判断したりするためのAPIも用意されている(詳細については対話的なAPIドキュメントを参照されたい)。

参考資料Translator Text API: Translator Text APIの概要を説明したページTranslator API を使い始める: Translator Text APIを使うための手順を説明したページMicrosoft Translator Text API: 対話的なAPIドキュメントページAuthentication Token API for Microsoft Cognitive Services Translator API: Translator Text APIで必要なトークンを生成するためのAPIについてのドキュメントページMachine Translation: 機械翻訳およびTranslator Text APIの概念を説明したページ「Dev Basics/Keyword」のインデックス

「Dev Basics/Keyword」

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みさお えろ パチスロ コードのバグはゼロにできない。従って、脆弱(ぜいじゃく)性をゼロにすることもまた不可能だ。設計や実装、各フェーズで脆弱性を作り込まないよう留意し、脆弱性検査を行って修正するというプロセスを繰り返し、できる限り減らすことはできても、「ゼロ」にするのは難しい。その中で、どうすれば、より安全でより良いサービスを実現できるだろうか――その解を模索する企業の間で広がり始めているのが、「脆弱性報奨金制度」だ。

 脆弱性報奨金制度は、「バグバウンティプログラム」とも呼ばれる。外部のリサーチャーに自社サービスの脆弱性を報告してもらい、修正後に公表する。そして報告者には、脆弱性の深刻さや影響度に応じて報奨金を支払うという仕組みだ。OSS(オープンソースソフトウェア)の世界では、より多くの目がコードを見れば見るほどバグは少なくなるといわれる。同様に、より多くの目で脆弱性をチェックしてもらうことで、サービスの品質を高めることが最大の狙いだ。

 米国ではグーグルやマイクロソフトといった大手IT企業やMozillaのようなオープンソースプロジェクトが実施してきたが、最近ではユナイテッド航空のように、IT以外の企業の中にも脆弱性情報を受け付ける窓口を設ける企業が現れ始めた。多くのユーザーがあり、セキュリティ研究者の注目も集めるグーグルの場合、2016年に報告された脆弱性に対し支払った報奨金の総額は300万ドルを超えたという。

 一方、日本国内ではどうだろうか。国内では、官民連携による「情報セキュリティ早期警戒パートナーシップ」に基づく脆弱性届け出が中心で、報奨金を用意し、直接報告を受け付ける企業はまだ少ない。その背景には、透明性を重視して脆弱性の存在を明らかにする企業よりも、「何もなかったことにする」方が表面的には脆弱性の数が少なく見え、顧客に評価されるといった風潮が一因としてある。しかし、知らぬ振りをしていれば脆弱性が解消されるわけではない。むしろ、公表されていない脆弱性が攻撃者に悪用される恐れもある。

 こうしたリスクを踏まえ、真の意味で顧客の保護を考える一部の企業では、既に脆弱性報奨金制度を設け、運用し始めている。本稿では、脆弱性報奨金制度の“先駆者“であるサイボウズ、ピクシブ、LINEの担当者に、同制度によって得られた成果と課題、今後の取り組みについて尋ねた。

(左から)ピクシブ 田中集氏、ピクシブ 高山温氏、サイボウズ 伊藤彰嗣氏、LINE 李明宰氏(左から)ピクシブ 田中集氏、ピクシブ 高山温氏、サイボウズ 伊藤彰嗣氏、LINE 李明宰氏三社三様の脆弱性報奨金制度サイボウズ 伊藤彰嗣氏サイボウズ 伊藤彰嗣氏

 脆弱性報奨金制度の在り方は企業によってさまざまだ。

 グループウェアを中心に提供するサイボウズは、国内でも最も早期に脆弱性報奨金制度を開始した企業だ。だが、先駆者ということは「お手本がない」ということでもある。サイボウズの伊藤彰嗣氏は「いろんな組織や人と話をしながら、社内で脆弱性を評価するための標準的な手法や開発プロセスへの取り込みを徐々に徐々に行っていったので、本当に時間がかかりました」と振り返る。

 サイボウズは2013年11月に、情報セキュリティ競技会「SECCON」と連携して2週間の期間限定で脆弱性発見コンテスト「cybozu.com Security Challenge」を実施した。この経験から得られたノウハウを基に制度を整備し、2014年6月から正式に脆弱性報奨金制度を開始。2015年には208件の報告があり、うち基準に照らして脆弱性として認定したものは111件。支払った報奨金は総額約450万円に上ったそうだ。

関連リンク

脆弱性報奨金制度(サイボウズ)

 コミュニケーションアプリでおなじみのLINEは、2016年6月から「LINE Security Bug Bounty Program」を実施している。同社もまず2015年8月から9月にかけての期間限定で試験的に報奨金制度を実施し、そこで得られたフィードバックを基に利用規約などを整備した上で、正式にプログラムをスタートした。開始から約7カ月たった12月末までに97件の脆弱性報告があり、認定された13件に対して総額2万7000ドルの報奨金を支払ったという。日本のみならずタイや台湾、チェコなど世界各国から報告があったことが特徴だ。

関連リンク

LINE Security Bug Bounty Program(LINE)

2016年LINE Security Bug Bounty Programの結果について(LINE Engineers’ Blog)

 LINEセキュリティ室の李明宰氏は、「いきなり常時運営するのは難しいだろうと判断し、一度期間限定でプログラムを実施し、それを基に改善してから運営することにしました。社内にバグバウンティ経験者がいたわけでもなかったので、準備には半年以上かかりました。報告システムの開発や利用規約の整備、部門間の調整など、バグバウンティプログラムではやることが多いですね」と述べる。

 一方、イラストを中心としたSNSを提供しているピクシブは、上記2社とは異なり、自社で仕組みを用意するのではなく、スプラウトが運営しているバグバウンティプラットフォーム「BugBounty.jp」を活用する形で、2016年4月から報奨金制度を開始した。「システムを作るところは気にしなくてよかったので、まず小さく、試しにやってみようというつもりで始めることができました」(ピクシブ エンジニア 高山温氏)。

関連リンク

BugBounty.jp

「自社のテストだけでは限界」が制度開始のきっかけ

 いずれの企業も、それまで何らかの形でセキュリティを高める取り組みを行っていた。だが、対策を進めることによりかえって足りない部分も見えてきたようだ。脆弱性報奨金制度は、既存の施策を補い、より高い品質を実現することが目的だ。

 ピクシブでは、セキュリティ検査を専門にする部隊を設けるのではなく、各エンジニアへのセキュリティに関する啓蒙活動や、ツールやフレームワークによって一定のセキュリティレベルを担保する仕組み作りに力を注いできた。

ピクシブ 田中集氏ピクシブ 田中集氏

 だが、ピクシブのエンジニア、田中集氏は「XSS(クロスサイトスクリプティング)やSQLインジェクションをはじめ、主立った脆弱性への対策は一通りやっていたつもりでしたが、たまにエスケープの方法が間違っていることがあるなど、徹底できているとまでは断言できない状態でした」と振り返る。社内全体に「セキュリティは重要だ」という意識が高まってきたことに加え、リスト型攻撃をはじめとするサイバー攻撃の増加もあり、脆弱性報奨金制度を開始することにした。

 とはいえ、「全て自分たちでやるとなると、制度の整備や運用が大変ではないか」という懸念もあった。そんなとき偶然、ピクシブの前代表片桐孝憲氏が、スプラウトの知人からBugBounty.jpについて話を聞いたことをきっかけに、「このサービスを利用すれば現実的に運用できるのではないか」と考え、採用することにしたという。

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パチスロ 地獄少女 宵伽 水着本連載は、書籍「感情スイッチを切りかえれば、すべての仕事がうまくいく。」(竹内義晴著、すばる舎)を基に、出版社の許可を得て、筆者自身が@IT読者向けに再構成したものです。

 「あなたにはスキルがない」。

 私がSEだったころ、A氏から言われて、すごく頭に来た言葉です。もし、A氏が優れたエンジニアだったら、「まぁ、仕方がないな」と諦めも付いたのでしょうが、彼はプログラムを組めない管理職でした。

 一緒にシステム開発をしていた仲間や顧客からは評価されていましたし、技術力にも自信がありました。それだけに、A氏の言葉を聞いたときは、もう悔しくて悔しくて。トイレに行って泣きましたよ。そして、悔しさはだんだん怒りに変わり、思ったんです。「あの野郎、今に見てろよ!」と。

 あなたは強い怒りの感情を抱いたことはありませんか? 机を「ドン!」とたたいて大声で怒鳴ったり、モノを投げつけて壊したりした経験もあるかもしれません。いや、それができればいい方です。立場的に、態度にはあからさまに出せず、グッと飲み込んだ経験の方が多いかもしれません。

 あの、悔しさや怒りの感情が持つエネルギーは、かなり強力ですよね。

 ネガティブな感情が持つエネルギーは、外に出すと破壊的に作用したり、内に溜めると精神的に落ちたりするので、あまり好ましくありません。しかし、もしこのエネルギーを、物事を前に進める原動力に変えられたら、良いと思いませんか?

 本連載ではこれまで、仕事で生じるさまざまな感情をコントロールするすべを、「概論」「1 気付く」「2 受け入れる」「3 鎮める」「4 切り替える」というステップで見てきました。

 最終回となる今回は、感情を「5 活かす」方法を考えます。

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対象サービス:Googleマップ、Google Cloud Platform(GCP)

 例えば何かのチェーン店のWebサイトで店舗紹介ページを見ると、店舗の場所を示す地図(マップ)に「Googleマップが正しく読み込まれませんでした」と表示され、マップが正しく表示されない、という経験はないだろうか?

Webページ上のGoogleマップが正しく表示されていない例1Webページ上のGoogleマップが正しく表示されていない例1

 あるいはマップが表示されるはずの所に、リンク切れを表すアイコンが表示されていたり、何らかのエラーを示すエラーが表示されていたりする場合もある。

Webページ上のGoogleマップが正しく表示されていない例2Webページ上のGoogleマップが正しく表示されていない例2

 こうしたWebページ上に載っているGoogleマップが正しく表示されない不具合は、2018年7月ごろから増えている。いったい何が起こっているのか? 正しくマップを表示する方法はないのか?

 本TIPSではまず、こうしたマップ表示の不具合がなぜ生じているのか、その背景についてエンドユーザーの視点で説明したい。次に、どうすれば解決してマップを正しく表示できるようになるのか、Web担当者の視点で説明する。

■記事内目次なぜGoogleマップが正しく表示されないのか?エラーを解消して再びマップを正しく表示させるには?Googleアカウントを用意するGCPのプロジェクトを用意する請求アカウントを用意してプロジェクトにひも付けるマップ表示に使っているAPIを特定する利用するマップ表示用APIを有効化するAPIキーを生成するHTMLソースコードを修正してAPIキーを設定するAPIキーの利用を制限するどれくらい料金がかかるようになるのか?なぜGoogleマップが正しく表示されないのか?

 結論から言えば、不具合の原因は、2018年7月からWebページ上のGoogleマップ表示の仕様が変更されたことによる。Webページを閲覧するエンドユーザー側のせいではない。

 Googleは2018年7月中旬から、Webページ上にGoogleマップを表示させるのにかかる料金を改定した。それに伴い、Googleマップを表示するAPIを呼び出す際、「APIキー」と呼ばれる呼び出し元を識別できる文字列を指定することが必須になった。

 その結果、APIキーを指定しないでAPIを呼び出していた従来のWebサイトでは、本稿冒頭に挙げたようにエラーが発生してマップが正しく表示されなくなってしまったのだ。またAPIキーを設定していても、それに料金の支払い設定をひも付けていない場合も、同様にマップは表示されないことがある。

 こうした理由から、エンドユーザーが主体的にこの問題を解決する術はない。対象のWebサイトの担当者がWebページなどを修正して解決すべき問題である。エンドユーザーとしてはWebサイトの問い合わせ窓口から、Googleマップが正しく表示されるように修正するよう要望するぐらいしかできないだろう(その際には本稿のURLを併記すると、修正が早く進むかもしれない)。

エラーを解消して再びマップを正しく表示させるには?

 ここからはWeb担当者を対象として、Webページ上のGoogleマップが正しく表示されない問題を解消する手順を説明したい。

 Webページ上のGoogleマップを正常な表示に戻すには、大別して二通りの方法がある。一つは前述のようにAPIキーを設定することだ。この場合、WebページのHTMLや各種スクリプトの修正は、原則としてAPIキーの追加指定の分だけで済む一方で、利用するAPIによっては無視できない課金が生じることになる(料金については最後に触れる)。

 もう一つの方法として、APIキーの指定が不要なGoogleマップ表示方式に切り替えることが挙げられる。この場合、課金は生じないものの、元のGoogleマップの実装次第では大幅にWebページの設計や記述を変える必要がある。

 本稿では前者のAPIキーを指定する方法を紹介する。それには、以下のように複数の手順が必要だ(すでに実施済みの手順はスキップできる)。

Googleアカウントを用意するGCPのプロジェクトを用意する請求アカウントを用意してプロジェクトにひも付けるマップ表示に使っているAPIを特定する利用するマップ表示用APIを有効化するAPIキーを生成するHTMLソースコードを修正してAPIキーを設定するAPIキーの利用を制限する

 HTMLの編集やGoogle Maps APIの利用に慣れていれば、それほど困難な作業ではないだろう。

 なお、Googleマップには「Premium Plan」という料金プランがあり、これを利用するならAPIキーの代わりに「クライアントID」を設定する必要がある。ただこのプランでは通常、契約時に管理者が明示的に割り当てられているはずなので、クライアントIDの指定などはその管理者と相談して決めた方がよい。

Googleアカウントを用意する

 まずはGoogleアカウントを用意する必要がある。このアカウントでGoogleにログインしてから、GCPを操作してAPIキーを生成する他、APIの利用料金を支払う請求先をひも付けることになる。

 Googleアカウントは次のページから新規作成できる。

Googleアカウントの作成(Google)

 Chrome完全ガイド「Google Chromeの閲覧履歴やブックマークをPCとスマホの間で同期・共有する」でも作成手順や注意点を解説しているので、参考にしていただきたい。

 もちろん、既存のGoogleアカウントを利用してもよい。またG Suiteアカウントも、GCPの各種設定ができる権限が付与されていれば、利用可能だ。

GCPのプロジェクトを用意する

 Googleアカウントを用意したら、マップ表示用APIを提供しているGoogle Cloud Platform(以下、GCPと略)のWebコンソール(Google Developer Console)にログインする。

GCPのWebコンソール(Google)

 新規作成したアカウントの場合、プロジェクトが一つもないので、以下のような画面が表示される。ここでマップ用にプロジェクトを一つ作成しよう。

GCPのプロジェクトを新規作成する(1/2)GCPのプロジェクトを新規作成する(1/2)▼GCPのプロジェクトを新規作成する(2/2)GCPのプロジェクトを新規作成する(2/2)

 既存のプロジェクトがあれば、それを用いてもよい。ただ、該当のマップに関連したプロジェクトがなければ、混乱を招かないよう、専用のプロジェクトを新たに作成した方が無難だろう。

請求アカウントを用意してプロジェクトにひも付ける

 プロジェクトを用意したら、それに「請求先アカウント」をひも付けて、課金が生じても料金が滞りなく支払えるように設定する。「請求先アカウント」とはGoogleアカウント/G Suiteアカウントとは別の存在であり、Googleからの料金請求時の管理単位となる。

 料金の支払いは基本的にクレジットカードになるので、クレジットカードを用意しておくこと。

 請求先アカウントの作成とひも付けについては、次のGCPのヘルプページを参照していただきたい。

請求先アカウントの作成、変更、閉鎖(GCP管理ツールのヘルプ)

 

マップ表示に使っているAPIを特定する

 APIキーを設定するには、対象のGoogleマップの表示に使われているAPIを特定することが欠かせない。APIの種類を明示して有効化する必要があるからだ(詳しくは後述)。以下では、主な3種類のマップ表示用APIとその検出例を紹介する。

●Google Chromeと機能拡張を利用するとAPIを特定しやすい

 マップ表示用APIを特定するには、Google自身が提供している「Google Maps Platform API Checker」というGoogle Chrome(以下、Chromeと略)の拡張機能を利用するのが手っ取り早い。

 まずはChromeで以下のChromeウェブストアのページを開き、拡張機能をインストールする。

Google Maps Platform API Checker(Chromeウェブストア)

 そして、そのChromeで正しく表示されていないGoogleマップのページを開いてから、ツールバー右側に追加されたGoogle Maps Platform API Checker(以下、API Checkerと略)のアイコンを探す。Google マップ上によく刺さっているマーカーを模したアイコンを探すと、すぐ見つかるはずだ。

 見つかったらクリックしてみよう。表示中のページで用いられているGoogle Maps APIの概要が表示されるはずだ。以下、APIごとに説明しよう。

●マップを大幅にカスタマイズできる「Maps JavaScript API」

 次の画面は、「Maps JavaScript API」というAPIで表示されているGoogleマップについて、API Checkerが検出・表示した例だ。

API CheckerがMaps JavaScript APIのエラーを検出した例API CheckerがMaps JavaScript APIのエラーを検出した例

 Maps JavaScript APIでは、マーカーを独自のアイコンにしたり、マップの表示色を変えたりなど、マップを大幅にカスタマイズできるAPIだ。チェーン店の店舗紹介ページなどでもよく利用されている。

 このAPIを使っているページでは、以下のようなscriptタグが記述されているはずだ。

<script src="https://maps.googleapis.com/maps/api/js?<パラメーター>"></script>

 この<パラメーター>にAPIキーを追加する必要がある(後述)。

●マップを一枚の画像として表示する「Maps Static API」

 次は「Maps Static API」というAPIの検出例だ。

API CheckerがMaps Static APIのエラーを検出した例API CheckerがMaps Static APIのエラーを検出した例

 Maps Static APIでは、静的な画像としてマップが表示される。ズームイン/アウトができないなど機能は限定される半面、JavaScriptを使わず、簡単に実装できる。

 このAPIを使っているページでは、以下のようなimgタグが記述されているはずだ。

<img src="https://maps.googleapis.com/maps/api/staticmap?<パラメーター>" <他の属性>>

 この<パラメーター>にAPIキーを追加する必要がある(後述)。

●iframeタグでマップを埋め込む「Maps Embed API」

 「Maps Embed API」というAPIの場合、APIキーが設定されていないとAPI Checkerでは検出されない。もっともその場合、マップが表示されるはずの領域には以下のようなエラーメッセージが表示されるので、すぐ分かるだろう。

Google Maps Platform rejected your request. You must use an API key to authenticate each request to Google Maps Platform APIs. For additional information, please refer to http://g.co/dev/maps-no-account

Maps Embed APIのエラー表示例Maps Embed APIのエラー表示例

 Maps Embed APIは、iframeタグを使って比較的簡単に実装できる。またズームイン/アウトやルート検索などの機能も利用できる。

 このAPIを使っているページでは、以下のようなiframeタグが記述されているはずだ。

<iframe src="https://www.google.com/maps/embed/v1/<モード>?<パラメーター>" <他の属性>></iframe>

 <モード>には、マップの機能に応じて「place」「view」「directions」「streetview」「search」という単語が入る。APIキーは<パラメーター>の方に追加する必要がある(後述)。

●APIキーが不要な埋め込み型Googleマップもある

 Maps Embed APIによるGoogleマップと混同しやすいのが、以下のようなiframeタグで埋め込まれたマップだ。

<iframe src="https://www.google.com/maps/embed?<パラメーター>"></iframe>

 API CheckerではMaps Embed APIを使っていると検出される。だが、前出のMaps Embed APIのタグ記述とよく比べると、パスの部分に「/v1/<モード>」が含まれていない。

 これも埋め込み型Googleマップの一種で、Web版Googleマップで[共有]-[地図を埋め込む]-[HTMLをコピー]で得たHTMLソースコードによって表示できる。

 このマップの場合、APIキーを指定する必要はなく、執筆時点では(利用規約の範囲内で)無償利用が可能だ。正しく表示されていれば特に対処する必要はない。

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パチスロ 6 号機 鏡 NECと日本オラクルは2017年2月14日、クラウド事業で提携すると発表した。

photoNEC 執行役員の橋谷直樹氏(写真=左)と日本オラクル 執行役副社長 クラウド・テクノロジー事業統括の石積尚幸氏(写真=右)

 基幹システムを軸とする「SoR(System of Record)」領域で多くの実績があるデータベースに加え、以後のビジネス価値創造のための「SoE(System of Engagement)」領域で必要となる多種多様なデータ活用の需要を見据え、「Oracle Cloud」をNECの国内データセンターから「顧客ごとの一元サービス」として提供する。

 今回の提携の要点は以下の4つ。

NECの国内データセンターで「Oracle Cloud」を提供顧客向けマネージドサービスの一環として、NECが「Oracle Cloud at Customer」の一次保守サービスを提供「Oracle Cloud」と、公共向けを含めたNECの業務ソリューションを連携NECにおけるクラウド人材の育成を加速photoNECの国内データセンターからOracle Cloudを提供し、NECによるトータルサポートが受けられるようにする

 Oracle Cloudに関しては、「Oracle Cloud at Customer」「Oracle Cloud Machine」の仕組みを用いてNECの国内データセンターから提供される。一次保守サービスもNECが提供することで、顧客は一元的なマネージドクラウドサービスが受けられる。また、法制度上、データを国外へ持ち出すことが規制されている金融業や公共機関などの業界、業種に向けても「NECの国内データセンターで提供する」をうたうことで、クラウド導入のハードルを下げられる。

 オラクルとしても、「国内データセンターの存在が選定要件である企業」への課題を解消でき、併せてNECの強い地方の中堅/中小企業や公共団体へも積極的にリーチできるようになる。NECの地方公共団体向けソリューションやPLM(Product Life-cycle Management)ソリューション「Obbligato III」などのクラウド型業務ソリューションなどともシームレスな連携が可能。Oracle Cloud上で提供する「Oracle Database 12c R2」や「Oracle Exadata」、オラクルの業界向けSaaS(Software as a Service)アプリのプッシュと共に、大企業や都市部の以外の企業や団体にも「共創」「デジタルトランスフォーメーション」のソリューションを幅広く訴求できるようになると期待を込める。

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