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パチスロ 自作 パネル インターネットに続く革新的技術として注目を集める「ブロックチェーン」。ブロックチェーンの技術によりセキュアなシステムを安価に構築でき、迅速な取引が可能になると期待されている。その適用分野は、金融、法務、物流、さらにはIoTと多岐にわたることが目されており、デジタルトランスフォーメーションに向けて、さまざまな銀行や企業が、実証実験を行っている最中だ(※)。

※ブロックチェーンの概要について知りたい読者は、記事「銀行員も知っておきたいブロックチェーンの仕組み、業務への応用事例と留意点」を参照してください。

 一方で、ブロックチェーンをエンタープライズで活用するためには、機密データを処理するために必要となる、サイバーアタックなどに対する万全なセキュリティや、高速に処理するためのパフォーマンスの強化が不可欠とされている。では、これらの課題に応えるシステムには、どのようなインフラ基盤が求められるのだろうか? デジタルトランスフォーメーションに向けてブロックチェーンなど新しい技術やアイデアを検証していく上で必要となる環境とは、どのようなものだろうか?

 本稿では、LinuxONEを使ってブロックチェーンの実証実験(Proof Of Concept)を行う大和総研ビジネス・イノベーションと、LinuxONEを提供する日本IBMの対談を通じて、ブロックチェーンを支えるインフラ基盤の要件を明らかにする。

左から、日本アイ・ビー・エム IBMシステムズ ハードウェア事業本部 ソリューション事業部 先進テクノロジー・センター シニア・アーキテクト 町田武夫氏、日本アイ・ビー・エム IBMシステムズ ハードウェア事業本部 ソリューション事業部 先進テクノロジー・センター 部長 高田充康氏、大和総研ビジネス・イノベーション 企業システム開発本部 企業システム開発第一部 次長 末廣晃一郎氏、大和総研ビジネス・イノベーション 企業システム開発本部 企業システム開発第一部 上席課長代理 佐々木伸氏ブロックチェーンで実証実験を実施した理由

――大和総研ビジネス・イノベーションさまが提供しているサービスについて概要を教えてください。

末廣氏 当社は、大和証券グループのシンクタンクとして、システムコンサルティングをはじめ、仮想化やビッグデータなどの最先端技術を活用したシステムインテグレーション、最新鋭のデータセンターによる運用サービスなど、顧客ニーズに沿ったITサービスをフルラインで提供しています。

 また、AIやブロックチェーン、IoTといった黎明期にある先進テクノロジーについても積極的に技術検証を行い、早期サービス化に向けた提案を行っています。

――ブロックチェーンについては、どのような取り組みを行っているのでしょうか。

大和総研ビジネス・イノベーション 企業システム開発本部 企業システム開発第一部 次長 末廣晃一郎氏

末廣氏 大和総研グループとしては、大和証券グループ各社向けにサービス提供する大和総研と、主に一般企業向けにビジネス展開する当社に大きく分けられますが、それぞれブロックチェーンの取り組みを進めています。

 まず、大和総研では、ミャンマーのヤンゴン証券取引所と現地の証券会社を想定して、ブロックチェーン技術の適用を目指した実証実験を行っています。その中で、ポストトレードなど一部の業務については、既にブロックチェーンの有効性を確認しており、セキュリティ面などの課題についても検証を行っています。

 一方、当社では非金融系企業に向けたブロックチェーン適用を目指して、エンタープライズ向けブロックチェーン基盤の「Hyperledger Fabric」(ハイパーレッジャーファブリック)を利用した技術面の基礎検証を実施しました。また技術面のアプローチと並行して、ブロックチェーンを活用したユースケースの提案や、ユーザー企業と協業したユースケースの検討を進めています。

――ブロックチェーンの実証実験を実施した狙いは、どこにあるのでしょうか。

佐々木氏 大きく2つの狙いがあります。まず1つ目は、「ブロックチェーンはインターネットに次ぐ発明であるといわれており、さまざまな問題が指摘されている中で、とにかくやってみて、その本質を見極めよう」という狙いです。

 もう1つは、「ユーザー企業から、ブロックチェーンはどんなものなのか、何に使えるのかという問い合わせが増えてきた」ことが挙げられます。こうした背景から、ブロックチェーンの実証実験に着手することを決めました。

数あるブロックチェーン技術の中から、Hyperledger Fabricを選択した理由

――数あるブロックチェーン技術の中から、Hyperledger Fabricを選択した理由を教えてください。

佐々木氏 Hyperledger Fabricは、Linux Foundationが中心となって技術確立を進めているオープンソースプロジェクトである点に注目しました。オープンソースであれば、当社自身が実際に手を動かせることに加えて、IBMと協業することで、より深く技術を理解できると考えました。

 また、Hyperledger Fabricは、データベース機能を標準で備えており、Java言語やGo言語など一般的な開発言語に対応しています。この点は、商用化を目指す際に、プログラマー要員を集めやすく、レビューもしやすいと感じました。

――では、Hyperledger Fabricとはどのような技術で、他のブロックチェーン技術との違いはどこにあるのでしょうか。

日本アイ・ビー・エム IBMシステムズ ハードウェア事業本部 ソリューション事業部 先進テクノロジー・センター 部長 高田充康氏

高田氏 現在、ブロックチェーン技術は幾つもあり、ユーザー企業にとっては選択に迷う状況になっています。そこで、「オープンなコミュニティーを作り、オープンなガバナンスの下で、共通のブロックチェーン基盤を構築する」べく、Hyperledger Projectが立ち上がりました。その中でIBMは、Hyperledger Fabricに対して4万4000行ものコードを寄贈し、コミュニティーと協力して技術の育成をリードしています。

 他のブロックチェーン技術との違いとしては、エンタープライズ企業への適用を想定している点が挙げられます。例えばビットコインのブロックチェーン技術は、仮想通貨に特化しているため、セキュリティやスケーラビリティ、トランザクションなど、エンタープライズ企業に適用するにはさまざまな課題があります。Hyperledger Projectでは、こうした課題を解決し、エンタープライズ向けのブロックチェーン基盤の確立を目指しています。

 また通常、オープンソースのコミュニティーは、ベンダーが中心になっているケースがほとんどですが、Hyperledger Projectのコミュニティーは、ベンダーとユーザー企業が一緒になって、新たなブロックチェーン基盤作りに取り組んでいます。実際に、Hyperledger Projectのプレミア会員13社の中には、アメリカン・エキスプレス社やエアバス社、モルガン・スタンレー社などユーザー企業も含まれています。

Hyperledger Fabricを使った実証実験の概要と構成、採用基盤

――Hyperledger Fabricを使った実証実験の概要について教えてください。

末廣氏 今回の実証実験では、製造業向けのサプライチェーンマネジメント管理業務をユースケースとして実施しました。実証実験のシステム構成は、「LinuxONE Community Cloud」上に4つのノード(図1のVP#1~4)と、認証局ノード(図1のCA#1)を1台設置しました。システム間のデータ連携はリアルタイムではなく、1日に数回、まとめてバッチ処理を行うという設計です。「ブロックチェーン技術を使ってデータ連携処理を準リアルタイム化することで、サプライチェーン業務全体としての納期短縮につながるのではないか」と仮説を立てました。

図1 Hyperledger Fabricを使った実証実験用システムの構成

 併せて、「Hyperledger Fabricによるブロックチェーン基盤が、エンタープライズの要件をどのくらい満たせるのか」という検証も行いました。具体的には、「信頼性」「耐障害性」「処理性能」「プライバシー」という4つの観点から、エンタープライズ業務に耐え得るかどうかを検証しました。

――この実証実験環境で活用されたLinuxONE Community Cloudとは、どのようなサービスなのでしょうか。

町田氏 LinuxONE Community Cloudは、堅牢なメインフレームでありオープンなLinuxシステムでもある「LinuxONE」の環境を、クラウド上で無償で試すことができるサービスです(試用期間は120日間)。LinuxONE Community Cloudには、Docker Hub上にあるHyperledger FabricのDockerコンテナを展開できる環境が整っているので、数クリックでブロックチェーン環境を用意できます。そのため、大和総研ビジネス・イノベーションさまから頂いた実証実験の要件にも迅速に対応できました。

佐々木氏 実際に、LinuxONE Community Cloudを利用したことで、わずか1日でブロックチェーンの実証実験環境を実現できました。その後、1カ月間をかけて実証実験を実施しました。

――ブロックチェーンなど新しい技術やアイデアを検証していく環境が整っているのは、デジタルトランスフォーメーションに向けて実証実験を行う大和総研ビジネス・イノベーションさまのような企業には心強いですね。

ブロックチェーンは、エンタープライズ業務に耐えられるか、4つの観点から評価

――実証実験を実施した結果、ブロックチェーンやHyperledger Fabricに対して、どのような評価をされたのですか。

佐々木氏 まず、「耐障害性」に関しては、1つのノードがダウンした状態でも、問題なく処理できることが確認できました。この際、ダウンしたノードを復旧させると、そのノードが他のノードに追いつこうと、処理能力を高めることも分かりました。そして、4つのノードが同じデータを持つようになると、通常処理に戻るというプログラムが組み込まれています。障害復旧の手順を任せることができるので、耐障害性については非常に優れていると感じています。

 「処理性能」は、ビットコインが秒間7件程度なのに対して、Hyperledger Fabricはバージョン0.5の段階でも、それを上回る性能であることを確認しました。近々リリースされるというバージョン1.0では、さらに性能が向上すると聞いているので、より高速なトランザクション処理が実現できると期待しています。

 「信頼性」については、Hyperledger Fabricでは、認証局が4つのノードを識別しており、この認証局を通してトランザクション処理を行うため、取引の内容を確実に特定することが可能です。これによって、偽装した取引ができない仕組みになっていることを確認しました。

 「プライバシー」については、トランザクションを暗号化する機能を備えています。ビジネストランザクションでは、商品の発注情報などを暗号化する必要がありますが、事前の設定ファイルに組み込んでおくことで、トランザクションを暗号化することができ、外部の人からは簡単に復号できないことが確認できました。

図2 Hyperledger Fabricを使った実証実験におけるセキュリティ面の検証ポイント

――サプライチェーン業務における納期短縮の検証結果についてはいかがでしたか。

佐々木氏 この点についても高い評価が得られました。今までは、ある程度の規模のシステムになると、データ連携の仕組みが入り乱れていて、1つの事実を伝達するのに時間がかかったり、伝達する間にフォーマット変換があることでバグの原因になったりするなど、ユーザー企業にとっては開発コストが増えるというデメリットがありました。

 これに対してブロックチェーンの特性として、同じデータを全てのシステムがほぼリアルタイムで持ち合うため、リアルタイムでビジネスデータを連携する仕組みには適していると感じています。

今後の課題、それに応えるインフラ基盤、Hyperledger Fabric 1.0への期待

――今回の実証実験の経験を踏まえ、Hyperledger Fabricの取り組みとして、今後やらなければならないことについて教えてください。

末廣氏 今回は、製造業向けのサプライチェーンマネジメント管理業務の一部をブロックチェーンに置き換えて検証を行いましたが、実際にサプライチェーン業務全体にブロックチェーンを適用しようとした場合、ベンダー主導では限界があると感じています。

 サプライチェーンの仕組みは、ユーザー企業だけで完結するものではなく、倉庫業者やメーカー、配送業者、国際的な輸送業者など、さまざまな関係者が連携して成り立っています。今までのシステムでは、ユーザー企業が相対する業者との間のインタフェースがあるだけで、その他の業者についてはブラックボックスになっていました。しかし、ブロックチェーンを適用するためには、こうした意識を変革し、一連のユースケースの全体合意を主眼に置いてサプライチェーンの仕組み作りを行う必要があると思っています。

 Hyperledger Fabricの取り組みとしては、こうした認識をもっと広げていくため、Hyperledger Fabricの適用ガイドラインやユースケースを検討するツールを社内で整備していくことが必要だと考えています。

大和総研ビジネス・イノベーション 企業システム開発本部 企業システム開発第一部 上席課長代理 佐々木伸氏

佐々木氏 技術的な側面からは2つの課題が挙げられます。1つは、暗号化するデータをフィルタリングできる仕組みです。例えば、ある商品を単価100円で10個購入したという情報があったとき、発注者と受注者は購入金額の情報が必要になる。しかし、倉庫業者にとっては、誰に何個届けるという情報が重要になります。むしろ、倉庫業者に単価は公開したくありません。現在は、全ての項目が暗号化されますが、将来的には、ユーザー企業ごとに必要な項目を選んで暗号化できるようになると、よりビジネスシーンで使いやすくなると思います。

 もう1つが、各ノードにおけるサーバ管理の問題です。Hyperledger Fabricでは、データを復号する鍵が各ノードそれぞれに存在しています。仮に各ノードを別々の業者が管理している場合、サーバ管理が甘い業者では、全ての情報を復号できてしまうリスクがあります。その意味で、外部犯行だけではなく内部犯行も含めて、情報漏えい防止のためにしっかりサーバ管理を行う必要があると感じました。

――Hyperledger Fabricのさらなる活用促進に向けて、ベンダーから提案できることはありますでしょうか。

高田氏 IBMでは、Hyperledger Fabricをデプロイする環境としてオンプレミスとクラウドの両方を提供しており、ユーザー企業に最適なブロックチェーン基盤を実現していきたいと考えています。

 まず、クラウド環境については、現在多くのユーザー企業が実証実験や試用段階であることを踏まえ、IBM Bluemix上で「Starter Developer」プランを提供し、無料ですぐに使える環境を用意しています。このプランでは、先進的なアプリケーションの短期開発を支援する「IBM Garage」を活用して、当社がユーザー企業と一緒にユースケースをディスカッションしながら、プロトタイプを作っていくサービスに最適です。

 プロトタイプが固まり、本格的に実証実験を実施する場合には、セキュアなクラウドサービスを実現する「High Security Business Network(HSBN)」プランを有償で提供します。これは、サーバ管理者もアクセスできない仕組みを持った隔離されたクラウド環境で、LinuxONEのテクノロジーが使われています。LinuxONEは、強固な暗号化技術や管理者権限を無効にする機能を備えており、暗号鍵は専用のハードウェアに保管されるため、絶対に盗まれることがありません。また、ブロックチェーン向けに「セキュアサービスコンテナ」という新機能を提供し、管理者権限でのアクセスをブロックします。これにより、内部犯行だけではなく、ウイルス感染によって管理者権限が奪取されたケースでも、情報漏えいを防止できます。

 一方、オンプレミス環境については、Dockerコンテナの形で、LinuxONEやPower Systems、x86サーバにそれぞれ提供することが可能です。ユーザー企業が、ブロックチェーンを自社で運用できる場合には、Dockerコンテナ上にHyperledger Fabricを適用して各ノードに展開します。また、オンプレミス環境の運用を支援するため、「Entry」サポートと「Elite」サポートの2つのサポートサービスを用意しています。

日本アイ・ビー・エム IBMシステムズ ハードウェア事業本部 ソリューション事業部 先進テクノロジー・センター シニア・アーキテクト 町田武夫氏

町田氏 近々リリース予定のHyperledger Fabric 1.0では、セキュリティとスケーラビリティがさらに向上しています。例えば、特定の人だけがトランザクションを見ることができる「チャネル」の導入や、コンセンサスを分離することによるスケーラビリティの向上、さらにはデータベース機能も拡張されるため、データの管理や見せ方もさらに使いやすくなると考えています。

 海外も含めて、これから正式導入するユーザー企業では、Hyperledger Fabric 1.0ベースでパイロットや本稼働に向けた準備が進んでいます。バージョン1.0のリリースによって、本格的なユースケースを検討できる土壌が整ってくると考えています。

 特に、セキュリティを重視するユースケースでは、HSBNを活用することで本格的なサービス展開が可能になります。今回Hyperledger Fabricで実証実験を実施したことで、大和総研ビジネス・イノベーションさまの方でも良い部分、悪い部分含めて活用イメージが膨らんだと思いますので、次は本格的にブロックチェーンの取り組みを進めていただければと思います。

――今後のHyperledger Fabric活用の展望を教えてください。

末廣氏 Hyperledger Fabricの基本的な機能は理解できましたが、具体的なユースケースはまだはっきりと浮かんでいないのが実情です。この点については、やはりHyperledger Fabric 1.0のリリースに大きく期待しています。今回の実証実験でも、バージョン1.0であれば解決できた課題が多くありました。その意味でバージョン1.0がリリースされた後に、今回できなかった部分をもう一度検証・評価したいと考えています。

 また、ブロックチェーンの特徴として、リアルタイム性が高い半面、同じタイミングで大量のデータを一括で行う処理は苦手であることが分かりました。この課題についても、今後、Hyperledger Fabric 1.0による改善を検証していきたいですね。

町田氏 エンタープライズ企業にブロックチェーンの活用提案を行っている中で、ブロックチェーンの必然性を問われるケースも少なくありません。これに対しては、ブロックチェーンを活用することで、インタフェースやデータ連携が簡素化できるといった外部使用メリットをユーザー企業とシェアしていく必要があると感じています。ユーザー企業と同じ方向を向いて、進化していくことが今後の大きな課題といえるでしょう。

佐々木氏 最近では、政府主導で、パーソナルデータやIoTのデータを流通させる「情報銀行」を作る動きも出てきています。Hyperledger Fabricは、強固なセキュリティを備え、信頼性にも優れているため、将来的には「情報銀行」のようなパブリックな情報流通プラットフォームにも適用できる可能性を秘めていると期待しています。

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スロット バジリスク 絆 2 テーブル 中国の通信機器大手 ファーウェイは2017年3月21日、インテルOmni-Pathアーキテクチャ(以下、Intel OPA)を採用したHPC(High Performance Computing)システム向けサーバを発表。ドイツ・ハノーバーで開催されたCeBIT 2017で公開した。

photoIntel OPAを採用したHPCシステムをCeBIT 2017で発表

 Intel OPAは、機械学習やビッグデータ分析ワークロードなどの、大規模かつ高度な演算処理を要する用途に向け、HPCクラスタでHPCアプリケーションのパフォーマンスを向上させることを目的としたエンドツーエンドのファブリックソリューション。新たなIntel OPA準拠のHPCシステムは、ファーウェイのコンバージドブレードサーバ「FusionServer E9000」を基に開発。Intel OPAの採用により、単一システムで8Tbpsのデータ伝送性能が得られ、HPCクラスタの相互接続性能を大幅に改善できるとしている。インテルXeonプロセッサー E5 v4または同E7 v4を採用し、帯域幅はシングルポートで最大100Gbps、遅延時間はエラー検出を含めて110ns(ナノ秒)を実現する。

 ファーウェイの法人向けICTソリューション事業グループでサーバ・ソリューション・セールス部門のディレクターを務めるゴン・ジャンノン氏は、「近年、産業界はデジタル変革の重要な局面を迎えており、HPC、クラウドコンピューティング、ビッグデータ、AI(Artificial Intelligence:人工知能)などの新たな技術との融合が加速し、継続的な革新を促進している。業界をリードするコンピューティングテクノロジーと製品を提供するインテルと、処理性能の高いHPC基盤を構築するファーウェイ、両者それぞれの専門性を活用することで、幅広い協業の機会を創出できる。HPC領域でインテルとの包括的な協業を深め、効率が高く管理が容易なHPCソリューションを共同で提供することで、顧客がデジタル変革を加速してビジネスで成功を収めることができるように支援していく」と述べた。

 一方、インテルのアクセラレーティッド・ワークロード・グループでジェネラル・マネージャーを務めるバリー・デービス氏は、「当社はインテルXeonプロセッサー、インテルXeon Phiプロセッサー、インテルOmni-Pathアーキテクチャファブリックなど、HPC向けの主力製品をバランスの取れたポートフォリオで提供するために投資を進めている。Intel Omni-Pathは業界をリードするソリューションとして、HPCアプリケーションによって求められる性能を提供するとともに、コスト効率の高いスケーリングを可能とする」としている。

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グラセフ カジノ 必勝 法 家族との面白いLINEのやり取りを紹介する連載「ここがヘンだよ!親LINE」より、個性豊かな“姉LINE”3選を紹介します。

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 仲良しな姉から突然「笑うな」というメッセージが来ました。あまりに「笑うな」を連発してくるのでおかしいなと思ったら、「笑」の変換が面倒なのでそのまま「笑うな」と打ち続けていたようです。ものぐさな姉です。

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 1人暮らしを始めてから、自炊の様子をLINEで姉に伝えていました。白米、納豆、目玉焼き、ウインナーという、一般的な朝食の画像を送ったら、姉から鋭いツッコミが。別にそこつっこまなくてよくない?

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キューテン イベントk8 カジノ AR編開始!今回の主な内容VuforiaをUnityで動かす準備Vuforiaの「開発者登録」Vuforia SDKのダウンロードLicense Managerの登録「Target Manager」でマーカーとなる画像を登録するユニティちゃんの3Dモデルが動くサンプルをダウンロードUnityでARコンテンツを作るUnityの新しいプロジェクトの作成ダウンロードしておいたpackageファイルをインポートするサンプルファイルを開く新しいSceneの作成ARCameraの設定ImageTargetの設定表示の微調整音楽の設定PC、Android、Gear VRの3デバイスでARコンテンツを実行するPCのカメラで表示するAndroid端末のカメラで表示するGear VRで表示する次回は、Vuforia Object Scannerを使って立体マーカーにオブジェクトを表示

鬼 浜 スロット 4 号機 HMD(Head Mounted Display)の中でも比較的扱いやすいGear VRで体験できるVR/ARコンテンツをUnityで開発する方法を紹介する本連載「Unityで始めるVR/AR開発入門」。前回の「既存のUnity用サンプルをカスタマイズしてGear VRに対応させるには」までは、VRコンテンツの作り方を解説してきた。

 今回から、HoloLensやポケモンGOで最近再び見聞きする機会が増えた、AR(Augmented Reality:拡張現実)のコンテンツを作り、Gear VRで表示させる方法について解説していく。ARのライブラリとしては、Unityとの相性が良く人気がある「Vuforia」を使う。

 Vuforiaの概要については、記事「Unityでも使える無料ARライブラリVuforiaの基礎知識とライセンス登録、インストール、簡単な使い方」を参照していただくとして、本稿では、Vuforiaの最新バージョンである6.x系を使って、2016年12月現在で最新のライセンス登録や環境構築の手順、簡単な使い方を紹介する。併せて、PC、Android端末、Gear VRの3つのプラットフォームにおいて、画像をマーカーとして利用し、その上に3Dオブジェクトを表示させる方法を解説する。

VuforiaをUnityで動かす準備

 まずは、Vuforiaの機能をUnityから使う準備からだ。

Vuforiaの「開発者登録」

 Vuforiaの機能を利用するためには、開発者登録をする必要がある。下記の「vuforia Developer Portal」のURLにアクセスしよう。

https://developer.vuforia.com/home-page

 URLにアクセスすると、右隅上に「Register」という文字が見えるので、これをクリックして図1のページに行く。必要事項を入力したら、一番下にある「Register」のボタンをクリックする。

図1 「開発者登録」ページ

 すると、登録したメールアドレスに「Vuforia Developer Agreement Confirmation」というメールが届く。これで開発者登録はできた。

 先の「vuforia Developer Portal」のURLから「Log in」しておこう(図2)。

図2 「開発者登録」ページで登録したEmail AddressとPasswordでログインするVuforia SDKのダウンロード

 ログインしたら、下記のURLから「Vuforia SDK」をダウンロードする。

https://developer.vuforia.com/downloads/sdk

 今回はUnityを使用するので、「Download for Unity」をクリックして任意のフォルダに保存しておく。保存するファイル名は、2016年12月の原稿執筆時点では、「vuforia-unity-6-0-117.unitypackage」というファイルになる。

License Managerの登録

 「Vuforia Developer Portal」のメニューに「Develop」というのがあるので、これをクリックする。すると「License Manager」のページが表示される。「Add License Key」ボタンをクリックする。表示される「Project Type」に「Development」を選択する。

 すると下に、「App Name」の入力欄が表示されるので、適当な名前を入力する。今回は「vuforiaTest」と入力した。「Device」「License Key」はデフォルトのままでいい(図3)。

図3 「Develop」ページての設定

 「Next」をクリックすると、「Confirm License Key」ページが表示される。一番下の□にチェックを入れて、「Confirm」ボタンをクリックする(図4)。

図4 一番下の□にチェックを入れる

 すると、最初の「License Manager」ページに戻る。「vuforiaTest」という名前が登録されている。これをクリックすると、「License Key」が表示されるので(図5)、コピーしてメモ帳にでも貼り付けておこう。後ほどUnityの中で使用することになる。

図5 License Keyが表示される「Target Manager」でマーカーとなる画像を登録する仮想通貨カジノパチンコaupay カード クレジット カード

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スロット 実機 中古 ここ数年、増加と巧妙化の一途をたどる脅威からシステムを守るため、企業はさまざまな防御を試みてきた。しかし残念ながら、侵入を100%防ぐ術はあり得ないこともまた、幾つかの教訓を経て明らかになった。求められるのは、新たな技術を用いて防御を一層強化すると同時に、侵入はあり得ることを前提にした対策、つまり侵入に素早く気付き、状況を把握して対処する仕組み作りだ。

 モバイルに特化した広告会社として有名なD2Cは、これまで従業員のWebサイトへのアクセスやソフトウェアの使用に関して、申請すればほぼ利用を許可する運用体制を取っていた。自由度が高く便利である半面、そこには危険なものを踏んでしまうリスクも介在していた。

 ある日同社で、利用していた外部ASPのメールサービスに関連した事象が発生した。これが社内外の通信を把握する必要性を考えるきっかけとなったという。社内LANで何が起きているのかを明確にできなければ、脅威が侵入していても把握できず、最悪の場合は情報漏えいにもつながりかねないからだ。

 そこでD2Cは、見えない脅威に気付ける体制の構築などを要件に、社内LANを可視化するための製品を導入。通信状況を可視化できたことで、さまざまな脅威に事前に気付けるようになっただけでなく、検出した脅威が自動的に対処され、セキュリティ運用負荷を軽減する効果もあったという。製品を導入したことで得られた詳しい効果や、製品選定のポイントについて、D2Cの担当者に聞いた。

導入の背景

 2000年にNTTドコモ、電通、NTTアドの3社の合弁により設立されたD2C。モバイルに特化した広告会社として長く親しまれ、現在は統合デジタルマーケティング企業グループとして規模を拡大。グループ各社を通じデジタル領域を軸に、国内のみならずアジアを中心とした海外まで活動の幅を広げている。

 情報を集めて世に出す企業として、「プライバシーマーク」(Pマーク)や「情報セキュリティマネジメントシステム」(ISMS)を早期に取得するなどセキュリティに注力している。また、数年前から標的型攻撃や内部犯行なども話題になっていることから、性悪説をベースに社内教育を実施するなど、セキュリティ意識を高めているという。

D2Cの課題鈴木達也氏

「D2Cを踏み台にして、親会社であるNTTドコモや電通へのサイバー攻撃が発生する可能性もあります。今回の導入で、その懸念を大きく払拭できたと思います」

D2Cコーポレート本部グループマネジメント部部長の鈴木達也氏

 業務の特性上、D2Cの従業員はさまざまな情報にアクセスする。「Webへのアクセスやソフトウェアの使用に関して、ホワイトリストで管理はしていますが、従業員が申請すればほぼ利用を許可しています」とD2Cの野平洋介氏。「自由なだけに、危険なものを踏んでしまうリスクもあります。セキュリティは常に重要な課題です」とD2Cの鈴木達也氏も続ける。

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ネオ 姫路 パチンコ 坂本龍馬の人生をトレースできるという歩数計機能付きiPhoneアプリ「龍馬道」を、シンクウェアが発売した。歩けば歩くほど龍馬が歳をとったり、地図上を移動したり、龍馬の人生年表を見たりできる仕組みだ。価格は350円(8月4日現在はセール中で115円)。

 身長や歩幅を設定すると、iPhoneの加速度センサーと同社独自の「万歩計エンジン」で、歩数や移動距離を計測できる。目標距離は、龍馬が17歳で土佐を出てから31歳で亡くなるまでに歩いたという3万キロ。歩数が増えると、アプリ内の龍馬の年齢が上がっていく。

 龍馬の人生をたどれる「地図」と「年表」の2モードを用意した。地図モードでは、ユーザーの歩数に合わせて龍馬アイコンが日本地図上を移動。最初のうちは土佐と江戸を行ったり来たりだが、距離を重ねるにつれ、薩摩や長州など龍馬ゆかりのほかの地にも行ける。

 年表モードは、アプリ内の龍馬の年齢と連動し、そのとき龍馬の人生や社会で起こった出来事をチェックできる。年表を最後まで見るためには、アプリの計測距離が3万キロに達する必要があり、なかなか大変そうだ。

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 Twitterと連携。歩いた距離やコメントを入力し、自分のアカウントに投稿できるほか、ハッシュタグ「#ryomado」のつぶやきを閲覧できる。

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rush パチスロ 痛ゼリー……もとい萌えゼリーです――6人の女性キャラがパッケージに描かれた果実ゼリー「じゅれみっくす」を瀬戸農産物加工企業組合(岡山市)が7月15日発売した。Amazon.co.jpで1480円。

 ピオーネや白桃、「桃太郎トマト」など岡山育ちの果実を使ったゼリー6個の詰め合わせ。トマト農家の娘という設定で、赤いロングヘアの「瀬戸町果音」(せとまちかのん)や、桃のタルトが好きで癒し系の「天瀬桃歌」(あませももか)など、オリジナルキャラがパッケージに描かれている。キャラのトレーディングカードがおまけでついている。

画像画像

 イラストは、ライトノベルの挿絵などを手がけるrefeiaさんが担当した。じゅれみっくすのTwitterによると、「ご当地アニメ化を密かに狙っている」そうだ。

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パチスロ まどマギ モード移行 米マイクロソフトは2017年3月14日(米国時間)、フルマネージドのNoSQLデータベースサービス「Azure DocumentDB」の最新アップデートを公開。SQL文法を拡張し、集計関数をサポートした。

photo「Azure DocumentDB」の詳細

 Azure DocumentDBは、高速で確実なパフォーマンス、高可用性、弾力的なスケーリング、グローバル分散、開発の容易さの提供を視野に入れて構築されているNoSQLデータベースサービス。JSON(JavaScript Object Notation)データに対する豊富なSQLクエリ機能を提供し、レイテンシの低さも特長とする。シームレスなスケーリングとグローバルレプリケーションを必要とするWeb、モバイル、ゲーム、IoT(Internet of Things)など多くのアプリケーションに適すると、マイクロソフトは述べている。

 Azure DocumentDBは、完全にスキーマフリーでもある。データベースエンジン内でJSONデータモデルを直接処理することで、明示的なスキーマやセカンダリーインデックスの作成を必要とせずに、JSONドキュメントの自動インデックス作成が行える。また、SQLによるJSONドキュメントのクエリもサポートしており、DocumentDBのクエリはJavaScriptの型システム、式評価、関数呼び出しを基盤としている。これによって、リレーショナルプロジェクション、JSONドキュメント間の階層型ナビゲーション、自己結合、空間クエリ、完全にJavaScriptで記述されたユーザー定義関数(UDF)の呼び出しなどに対して、自然なプログラミングモデルを提供できるという。

photoAzure DocumentDBの集計クエリ機能

 今回サポートされる集計関数は、DocumentDBがホストされ、実運用されている全てのデータセンターに実装される。既存のDocumentDBアカウントに対して、あるいは新しいDocumentDBアカウントをプロビジョニングすることで集計クエリを実行できる。DocumentDBアカウントのプロビジョニングはSDK(Software Development Kit)、REST API(REpresentational State Transfer Application Programming Interface)、あるいはAzureポータル上で行える。クロスパーティションで集計クエリを実行する場合や、.NETでLINQ集計オペレーターを使う場合は、SDKの最新版をダウンロードしてインストールする必要がある。また、集計クエリはAzureポータルでも実行できる。

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ビット フライヤー イーサリアム 売り 方k8 カジノ 「Google Chrome完全ガイド」のインデックス

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 Google Chrome(以下、Chromeと略)には拡張機能がたくさん提供されています。これらを組み込むことで、Chromeの機能を増強して、もっと便利にできます。

 その一方で、サードパーティー製の拡張機能の中には、不正な広告の差し替えや情報の漏えいといった、ユーザーが意図しない悪意のある挙動をするものが過去には報告されています(Google Chrome完全ガイド「不正な処理を行っているGoogle Chromeの拡張機能を見つけるには?」参照)。

 そのため、できることなら拡張機能に対して過度なアクセス許可を与えたくないところです。しかし実際には、以下の例のように「アクセスしたウェブサイト上にある自分の全データの読み取りと変更」、すなわち必要となる全サイトへのアクセス許可という、広い範囲のアクセス許可を求める拡張機能が多く存在します(筆者が常用する十数個の拡張機能のほとんどは、これを求めてきました)。

必要な全サイトへのアクセスを求める拡張機能の例必要な全サイトへのアクセスを求める拡張機能の例

 執筆時点で最新版のChromeには、拡張機能からアクセスできるサイトの範囲を、デフォルトの「全て」から、もっと狭い範囲に制限する機能が実装されています。本稿ではWindows OS版Chromeを対象として、その制限方法と注意点を説明します。

■記事内目次Webページを開くたびに、拡張機能からのアクセスを許可できるようにするサイト単位で恒久的に拡張機能からのアクセスを許可するWebページを開くたびに、拡張機能からのアクセスを許可できるようにする

 拡張機能がアクセスできるサイトを制限する方法は、次の2つに分類できます。

Webページを開くたびに、拡張機能からのアクセスを許可するサイト単位で恒久的に拡張機能からのアクセスを許可する

 どちらの場合でも、デフォルトでは全サイトに対するアクセスをいったん禁止しつつ、特定のタブあるいはサイトのみ許可することになります。

 実用的には前者の方が簡単なので、前者の方から説明します。まず対象の拡張機能を利用できるWebページを、Chromeで開きます。次に、アドレスバー(オムニボックス)右脇のツールバーで、対象の拡張機能のアイコンを右クリックしてメニューを開き、[サイトデータの読み取りと変更を行います]-[拡張機能をクリックしたとき]を選択します。

Webページを開くたびに、拡張機能からのアクセスを許可できるようにする(1/2)Webページを開くたびに、拡張機能からのアクセスを許可できるようにする(1/2)

 上記のサブメニューに[サイトアクセスの詳細]しか表示されない場合、表示中のWebページまたは拡張機能のどちらか(あるいは両方)が、アクセス制限の対象から外れているはずです。どちらかを変更してください。

 上の画面の設定をした拡張機能は、明示的にユーザーが許可した場合を除いて、全面的にサイトへのアクセスが禁止され、実質的に機能しなくなります。

 この状態で拡張機能にサイトアクセスを許可するには、いったん対象のWebページをリロード(再読み込み)してから、拡張機能のアイコンをクリックします。このとき、アイコンはツールバーから浮いているようなデザインとなっているはずです。またアイコンにマウスカーソルを乗せると「<拡張機能名>このサイトへのアクセス許可が必要です」というポップアップメッセージが表示されます。

Webページを開くたびに、拡張機能からのアクセスを許可できるようにする(2/2)Webページを開くたびに、拡張機能からのアクセスを許可できるようにする(2/2)

 これで、表示中のタブおよびサイトに対して、拡張機能がアクセスすることを許可したことになります。ページを再読み込みして、拡張機能が利用できることを確認してください。もし利用できない場合は、[Ctrl]+[F5]キーを押してハード再読み込みを実行してみましょう。

 上記の設定で許可されたのは、そのときに選択していたタブだけです。たとえ同じサイト/ページであっても別のタブ/ウィンドウで開いたときは、その都度、同じ操作をしてアクセスを許可する必要があります。

 また、いったん許可したタブで別のサイトに移った場合も、明示的にアクセスを許可する必要があります。

●ツールバーに拡張機能のアイコンが表示されていない場合は?

 Chromeのツールバーに拡張機能のアイコンが表示されない場合は、ウィンドウ右上のメニューボタンから[その他のツール]-[拡張機能]とクリックしていき、拡張機能の設定画面で対象の拡張機能を見つけて[詳細]ボタンをクリックします。詳細設定画面が表示されたら、「権限」にあるプルダウンリストボックスで[クリックされた場合のみ]を選んでください。

サイト単位で恒久的に拡張機能からのアクセスを許可する

 前述の設定方法では、タブを閉じたりChromeを終了したりすると、サイトアクセス許可の設定が失われてしまいます。そうではなく、特定のサイトだけ恒久的に許可するには、以下の手順で設定できます(ただし後述するように設定が難しい場合もよくあります)。

サイト単位で恒久的に拡張機能からのアクセスを許可する(1/5)サイト単位で恒久的に拡張機能からのアクセスを許可する(1/5)▼サイト単位で恒久的に拡張機能からのアクセスを許可する(2/5)サイト単位で恒久的に拡張機能からのアクセスを許可する(2/5)▼サイト単位で恒久的に拡張機能からのアクセスを許可する(3/5)サイト単位で恒久的に拡張機能からのアクセスを許可する(3/5)▼サイト単位で恒久的に拡張機能からのアクセスを許可する(4/5)サイト単位で恒久的に拡張機能からのアクセスを許可する(4/5)▼サイト単位で恒久的に拡張機能からのアクセスを許可する(5/5)サイト単位で恒久的に拡張機能からのアクセスを許可する(5/5)

 上記の設定をする際に難しいのは、対象の拡張機能に対して許可すべきサイトの選び方です。例えば本稿で例に挙げている「Google Maps Platform API Checker」という拡張機能の場合、対象のWebサイトそのものに限らず、Google MapsのAPIを提供しているサイトも許可する必要がありました。

 対象のWebサイトはそのページを開いたときのアドレスバーに表示されるURLから、容易にサイト名を特定できます。しかし、その他のサイト(上記の例では「*://*.googleapis.com/*」)も許可しないと拡張機能が動作しないことがよくあります。

 対象のWebページからアクセスされるサイトを調べるには、Chromeのデベロッパーツールが使えます。[F12]キーを押してデベロッパーツールを開き、[Network]タブを選択してから、対象のWebページを再読み込みすると、アクセスしているサイト一覧が表示されます。多くの場合、[Domain]列から許可すべきドメイン(サイト)の候補を選ぶことになるでしょう。

Chromeのデベロッパーツールで、アクセスを許可すべきサイトを確認するChromeのデベロッパーツールで、アクセスを許可すべきサイトを確認する

 ただ、多数のサイトから、どれが拡張機能にとって必須のサイトなのか見極めるのが難しいのも現実です。むやみに許可すると、そもそもアクセスを制限する意味がなくなりかねません。

 そのため、Webページを開くたびに拡張機能からのアクセスを許可する方が現実的といえるでしょう。

「Google Chrome完全ガイド」のインデックス

「Google Chrome完全ガイド」

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スロット ゼウス 印西 ASUS JAPANは10月21日、スマートフォン「ZenFone 3 Deluxe(ZS570KL)」の受注を停止したと告知。同社の予想を上回る注文が集まり、十分な供給量を確保できなくなったため。

ZenFone 3 Deluxe「ZenFone 3 Deluxe(ZS570KL)」

 既に入金されている分については、生産でき次第、10月28日から順次出荷する。再販売のスケジュールについては、めどがたったタイミングであらためて案内するとしている。

 ZenFone 3 Deluxe(ZS570KL)は、Snapdragon 821、メモリ6GB、ストレージ256GB、5.7型フルHDディスプレイ(Super AMOLED)、2300万画素カメラを搭載するハイエンドのSIMロックフリースマートフォン。価格はSIMロックフリー端末としては高額の8万9800円(税別)だが、そのスペックの高さから、多くのユーザーの食指を動かしたようだ。

 なお、メモリ4GB、ストレージ64GB、5.5型ディスプレイを搭載する「ZenFone 3 Deluxe(ZS550KL)」は、引き続き予約を受け付けている。

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ば くさい パチンコ 徳島 Web APIに携わる開発・企画担当者向けのオープンな勉強会「API Meetup Tokyo #17 ~年末スペシャル~」が2016年12月9日に開催された。今回の勉強会では、Web APIの適用事例として、みずほフィナンシャルグループのWeb API担当者をスペシャルゲストに迎え、「みずほFinTechのAPIエコシステム」をテーマにした講演が行われた。本稿では、この講演の内容についてレポートする。

みずほFinTechの方針と背景みずほフィナンシャルグループにおけるFinTechの取り組み(講演資料から引用)

 みずほフィナンシャルグループでは、新中期経営計画(2016~2018年度)において、目指すべき姿として“総合金融コンサルティンググループ”を掲げ、5つの基本方針と10の戦略軸を設定している。その中で、基本方針の1つに「金融イノベーションへの積極的取り組み」、戦略軸の1つに「FinTechへの対応」が組み込まれ、FinTechビジネスの立ち上げに本腰を入れて取り組んでいる。

みずほフィナンシャルグループ インキュベーションPT 工藤麻貴氏

 現在、みずほフィナンシャルグループにFinTech専任組織である「インキュベーションPT」を設置しており、グループ全体では兼任者も含めて約60人のスタッフがFinTech関連ビジネスに携わっているという。

 同社がFinTechに積極的に取り組む背景について、みずほフィナンシャルグループ インキュベーションPTの工藤麻貴氏は、「FinTechには大きく2つの効果が期待できると考えている。1つが新規ビジネスの創出だ。資産管理/運用助言、金融情報、レンディングなどの事業領域において新たなビジネスを生み出し、収益拡大につなげることができる。もう1つが業務の高度化だ。FinTechを活用してコールセンターやシンジケートローン、店頭対応などの業務を高度化・効率化することで、大幅なコスト削減が期待できる」と述べている。

 そして、こうしたFinTechビジネスを具現化する上で、重要なカギを握っているのが金融APIであるという。「金融業界は、ITによる技術革新が起こるたびに、市場環境が劇的に変化してきた。従来は銀行窓口でしか取引できなかったものが、技術革新によってATM、インターネットバンキング、モバイルバンキングへと進化し、その次のフェーズとして金融APIが立ち上がりつつある」と話すのは、みずほフィナンシャルグループ インキュベーションPTの大久保光伸氏。

みずほフィナンシャルグループ インキュベーションPT 大久保光伸氏

 「金融APIが本格化すれば、スマートホームやIoTデバイスとの連携によって、今まで以上に金融サービスが身近なものになり、新たな市場が創出されると期待している。一方で、そのためには、金融機関が積極的にAPIコミュニティーに参加し、事例共有や意見交換を行うなど、オープンな取り組みが必要になる」と、金融APIを取り巻く市場環境を説明した。

 みずほフィナンシャルグループでは、すでにビッグデータ、AI、AR、GPS、ブロックチェーン、生体認証、音声認識、感情認識、SNS、チャット、ロボティクスの各分野でFinTechビジネスを推進しているが、この中でもAI、ビッグデータ、ブロックチェーンについては、個別に展開するだけではなく、金融APIを活用してそれぞれを組み合わせ、より利便性の高いサービスの実現を目指すとしている。

みずほFinTechのAPIエコシステムみずほフィナンシャルグループ インキュベーションPT 小野田直人氏

 では、みずほフィナンシャルグループは、FinTechビジネスにおいて、どのようなAPIエコシステムを形成しようとしているのか。

 みずほフィナンシャルグループ インキュベーションPTの小野田直人氏は、「APIエコシステムを形成するステークホルダーには、FinTech協会、FINOVATORS、金融庁、全銀協、政府認可のコンソーシアムなどが挙げられる。また、金融APIのビジネス領域としては、API公開で『B2B(Business to Business)』『B2C(Business to Consumer)』『C2C(Consumer to Consumer)』、API利用で『プラットフォーム』『ビッグデータ』など10の領域が考えられる。そして、このAPIエコシステムを支えるオープンイノベーション環境として、API評価環境とコワーキングスペースを提供する」とのビジョンを示す。

 「コワーキングスペースについては、2017年2月から『FINOLAB』内にラボ施設を設置し、APIを用いたオープンイノベーションや東京金融シティ構想の実現、さらには社会的課題への貢献に向けた取り組みを進めていく予定」(小野田氏)

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ダンジョン に 出会い パチスロ 9月14日、NTTドコモと同社回線を利用するMVNOサービス(格安SIM)のSIM(UIM)カードを入れたiPhone/iPadにおいて、iOS 10を適用すると通信状態の「LTE」表示が「4G」表示に変わる“衝撃的”な出来事が起こりました。

→さよなら「LTE」、こんにちは「4G」

 「LTE」という表記にこだわりを持ってきたドコモ。それが「4G」という表記に改めたということは、携帯電話やスマートフォンに興味のある人たちにとっては本当にショッキングな出来事だったのです。

 となると、次なる焦点はiPhone/iPad以外のドコモ端末の通信状態表示も「4G」になるかどうか、というところです。どうしても気になってしまう筆者は、2016年冬モデルを2機種、自腹で購入してみることにしました。

さて、通信状態表示はどうなった……?

 1台は、ドコモとして初めてのVoLTE対応ケータイ「AQUOS ケータイ SH-01J」。「メインの携帯電話はケータイ(フィーチャーフォン)!」と決めている筆者にとっては待望の1台です。もう1台は、2017年3月以降に下り500Mbps(理論値)の通信に対応する「Xperia XZ SO-01J」。やはり500Mbpsの大波には乗らないといけませんからね。

筆者が購入した2機種筆者が購入した「AQUOS ケータイ SH-01J」(左)と、「Xperia XZ SO-01J」(右)。購入に当たり、何台かのガジェットを売却することになったのは秘密です

 まず、SH-01Jの通信状態表示を見てみましょう。

SH-01Jの通信状態表示SH-01Jの通信状態(兼電波強度)表示

 何と、「LTE」ではなく「4G」となっています。従来のドコモでは、LTE-Advancedサービス「PREMIUM 4G」においてのみ「4G」と呼んでいました。このサービスに非対応であるSH-01Jの通信状態表示が「4G」になっていることは、かなりの衝撃です。

 次に、SO-01Jの通信状態表示を見てみましょう。ドコモ向けのXperiaは、他キャリア向けのXperiaと比較すると、通信状態と電波強度の表示が分かれているという特徴を持っています(なので画面を見れば「ドコモ向け」か「それ以外向け」なのかすぐ分かります)。ドコモ向け機種の個性でもある、SO-01Jの分離した通信状態表示はどうなっているか……。

SO-01Jの通信状態表示SO-01Jの通信状態表示

 こちらは、「LTE」ではなく「4G+」となっています。SH-01Jの表示から察するに、「+」はPREMIUM 4G対応であることを示しているのでしょうか。

 ともあれ、ドコモが通信状態表示から「LTE」を捨て去ったことには違いないようです。

2016年冬モデル以降は「4G」「4G+」表示に統一

 というわけで、ドコモは2016年冬モデルから、通信状態の「LTE」表示を「4G」または「4G+」表示に置き換えました。複数の関係者から話を聞いたところ、この変更は、さまざまな議論を経た末に行ったものであるようです。同社では、既存機種のAndroid 7.0へのバージョンアップ予定を発表していますが、現状で「LTE」表示をしている機種については、OSバージョンアップと同時に「4G」または「4G+」表示にする予定だそうです。

 ちなみに、表示については、

PREMIUM 4G非対応機種→4GPREMIUM 4G対応機種→4G+

 という分け方をしているそうです。従って、PREMIUM 4G対応機種がPREMIUM 4Gエリアにいると「4G+」表示、そうでないと「4G」表示――というわけでもありません。例えば、SO-01Jの場合は、LTE圏内では常に「4G+」になります。このことは、同機種の取扱説明書にも明記されています。

SO-01Jの取扱説明書SO-01Jの取扱説明書によると、この機種ではLTE圏内で常に「4G+」表示になると書かれている。

 今回のドコモの取り組みにより、国内大手キャリアのスマホ・タブレットの新機種から「LTE」表示が事実上消えることになります。これも、時代なのでしょうか……。

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